日本のテレビ視聴率はビデオリサーチが関東地区を中心に週次で公表しています。2026年5月11-17日週の関東地区週次視聴率では、NHK連続テレビ小説「風、薫る」が個人7.9パーセント・世帯14.2パーセントでドラマ1位、テレビ朝日「ポツンと一軒家」が個人6.9パーセント・世帯11.9パーセントでバラエティ1位となりました。一方、NHK放送文化研究所「全国メディア意識世論調査2024」(4回目調査) では、日常的に接するメディアとしてテレビ番組の位置づけが低下し、インターネット動画やSNSの位置づけが高まる傾向が観察されています。本ページは視聴率 (objective measure) と世論調査 (subjective opinion) の2系統を区別して整理します。
| 項目 | 個人視聴率 (%) | 構成比 | シェア |
|---|---|---|---|
| ドラマ: 連続テレビ小説・風、薫る (ＮＨＫ総合) | 7.9 | 14.2% | |
| 報道: ＮＨＫニュース７ (ＮＨＫ総合) | 7.5 | 13.1% | |
| バラエティ: ポツンと一軒家 (テレビ朝日) | 6.9 | 11.9% | |
| スポーツ: 大相撲・２０２６年・夏場所・８日目 (ＮＨＫ総合) | 6.6 | 11.9% | |
| アニメ: サザエさん (フジテレビ) | 5.1 | 7.1% | |
| 7ジャンルTOP1平均は本表外で参考言及 | 34 | 100.0% |
関東地区週次視聴率のジャンル別TOP1では、ドラマと報道がともに個人視聴率7%台後半 (世帯視聴率13-14%台) で首位、バラエティ + スポーツ + アニメは個人視聴率5-7%台で続きます。NHKドラマと報道番組が上位を占める傾向は週次ランキングで観察される特徴です。
share列は世帯視聴率を併記しています (派生計算ではなく、ビデオリサーチが個人視聴率と世帯視聴率を別の指標としてpublishしているため、それぞれverbatim値)。個人視聴率は4歳以上の全個人を母集団、世帯視聴率は世帯単位 (テレビが点いていれば計上) を母集団とするため数値の意味が異なります。
| 項目 | 個人視聴率 (%) | 構成比 | シェア |
|---|---|---|---|
| 1位: 連続テレビ小説・風、薫る (ＮＨＫ総合) | 7.9 | 14.2% | |
| 2位: 豊臣兄弟！ (ＮＨＫ総合) | 6.4 | 10.9% | |
| 3位: 連続テレビ小説・風、薫る／他 (ＮＨＫ総合) | 5 | 9.3% | |
| 4位: 木曜ドラマ・未解決の女警視庁文書捜査官 (テレビ朝日) | 4.6 | 8.3% | |
| 5位: 日曜劇場・ＧＩＦＴ (ＴＢＳ) | 4.3 | 7.3% | |
| 6位: ボーダレス・広域移動捜査隊 (テレビ朝日) | 3.6 | 6.4% | |
| 7位: 金曜ドラマ・田鎖ブラザーズ (ＴＢＳ) | 3.2 | 5.6% | |
| 8位: 豊臣兄弟！／他 (ＮＨＫ総合) | 3.1 | 5.8% | |
| 9位: 火曜ドラマ・時すでにおスシ！？ (ＴＢＳ) | 3 | 5.5% | |
| 9位: 月夜行路・答えは名作の中に (日本テレビ) | 3 | 5.2% | |
| 10番組合計の参考言及は本表外 | 44.1 | 100.0% |
ドラマ視聴率TOP10ではNHK連続テレビ小説「風、薫る」と大河ドラマ「豊臣兄弟！」がNHK総合の上位を占め、テレビ朝日「未解決の女警視庁文書捜査官」、TBS「日曜劇場・ＧＩＦＴ」、日本テレビ「月夜行路・答えは名作の中に」など民放各社のドラマ枠が続きます。
関東地区週次視聴率はビデオリサーチが無料公開する公開無料部分で、全国総合視聴率 + 年代別接触データは会員制で本ページでは扱いません。週次ランキングは月曜更新で、本ページの数値は2026年5月11-17日週時点のスナップショットです。
本調査は世論調査 (subjective opinion) で、視聴率調査 (objective measure) とは性格が異なります。ビデオリサーチの視聴率は実測値、NHK放送文化研究所のメディア意識調査は質問紙調査の回答結果で、両者を併用することで放送業界の視聴データを多面的に理解できます。
日常的に接するメディアとして、テレビ番組の位置づけが低下する一方、インターネット動画やSNSのそれが急速に高まっていることが確認されました。世論調査の時系列比較で、2020年・2021年・2022年・2024年の4時点で「日常的に接するメディア」設問の選択率が変化しています。
新たに加えたTikTokとゲームに関する設問では、どちらも若年層で利用が多く、若年層の中でもTikTokは女性、ゲームは男性での利用が多いことが報告されています。年層別 × 性別の利用パターンが媒体ごとに異なる構造が観察されています。
生成AIが飛躍的に進化し、真偽不明の情報が拡散される中、「情報の真偽を確かめる」うえで役に立つメディアとして「テレビ」を挙げた人は約3割で、ほかのメディアより多い結果でした。
40代以下では「インターネット動画・SNS以外のサイト・アプリ」が約3割で最多となり、年層による違いが出ました。さらにどの年層でも「あてはまるものがない」という回答も多く、頼るべきメディアが定まっていない様子がうかがえました。
「情報の発信元は確認したい」と思う人は、多くの年層で6割を超えており、発信元を確認する行為は幅広い年層に浸透していました。さらに、そのような意識を持つ人は、持たない人に比べ、ニュースを見聞きするために多くのメディアを利用していました。
関東地区週次視聴率では、個人視聴率と世帯視聴率を別の指標として併記しています。2026年5月11-17日週のドラマTOP1「風、薫る」は個人視聴率7.9パーセント・世帯視聴率14.2パーセントで、世帯のほうが約1.8倍の数値です。個人視聴率は4歳以上の全個人を母集団とし、その時間にその番組を視聴している個人の割合を測定するため、その時間帯にテレビを観ない個人 (在宅していない、別のメディアを利用している、ほか) の影響を直接受けます。
世帯視聴率は世帯単位を母集団とし、世帯内のテレビが点いていれば計上 (誰がどこで観ていても1世帯) するため、家族構成 + 在宅率 + テレビの普及度が影響します。両者は数値の意味が異なるため、どちらを使うかは目的次第です。広告主は接触人数の指標として個人視聴率を、放送局はリーチ媒体としてのテレビの世帯到達を世帯視聴率で評価するのが一般的です。
読者が視聴率データを読む際は、「個人」と「世帯」の区別と、どの地区 (関東 / 関西 / 全国) かの3点を確認することが基本です。本ページの数値はビデオリサーチが関東地区で測定した週次のpublish値で、全国 + 年代別接触データは会員制のため扱いません。
NHK放送文化研究所「全国メディア意識世論調査2024」(4回目調査) では、日常的に接するメディアとしてテレビ番組の位置づけが低下し、インターネット動画やSNSの位置づけが急速に高まっていることが確認されました。新たに加えたTikTokとゲームに関する設問では、どちらも若年層で利用が多く、TikTokは若年層の中でも女性、ゲームは男性での利用が多いことが報告されています。
若年層の接触メディア変化は3つの側面で観察できます。1つ目はTV接触の絶対的な低下で、世論調査の時系列で2020年・2021年・2022年・2024年の4時点で減少が確認されています。2つ目はネット動画・SNSの相対的拡大で、若年層では生活時間の主軸となる傾向です。3つ目は年層 × 性別の差異化で、TikTok = 若年女性、ゲーム = 若年男性のように媒体選択の構造が分かれます。
放送局側の対応として、TVer等の見逃し配信で若年層の接触機会を確保する動き、NHKプラスのネット配信を経営計画に組み込む動きが進行中です。長期的にはテレビ番組の制作 + 配信 + ライセンス収益 + IP活用の多角化が業界の方向性となります。配信視聴の具体的な指標は本ページでは扱わず、L2-07 streaming-competitionで扱います。
2024年調査の重要な追加設問として、「情報の真偽を確かめる」うえで役に立つメディアの選択がありました。全年層では「テレビ」を挙げた人が約3割で最多でしたが、40代以下では「インターネット動画・SNS以外のサイト・アプリ」が約3割で最多と年層による違いが観察されています。
さらにどの年層でも「あてはまるものがない」という回答も多く、頼るべきメディアが定まっていない様子がうかがえました。生成AIが飛躍的に進化し、精巧な偽画像や偽動画によるフェイクニュースが顕在化する中で、人々が真偽確認のための信頼できる情報源を選択する基準が流動的になっている観察結果です。
一方、「情報の発信元は確認したい」と思う人は、多くの年層で6割を超えており、発信元を確認する行為は幅広い年層に浸透しています。そのような意識を持つ人は、持たない人に比べ、ニュースを見聞きするために多くのメディアを利用していました。発信元への意識と接触メディアの数の相関は、メディア選択の幅と質に関する論点です。
中期見通しとして、テレビが「信頼できる情報源としての位置づけ」を維持できるかは放送業界の存在意義に関わる論点で、報道番組の質と発信元情報の明示が重要になります。
ビデオリサーチ週次視聴率の安定的な観察が継続。NHK放送文化研究所メディア意識世論調査の次回 (2025年または2026年実施予定) で、生成AI下の真偽確認源としてテレビが約3割を維持するか、ネット動画・SNS以外のサイト・アプリ等が拡大するかが焦点です。
視聴行為の多様化 (リアルタイム視聴 + タイムシフト視聴 + 配信視聴) で、視聴率指標の意義が変化します。配信視聴を含む合算指標 (TBS POSTERMIRROR等) の業界内議論、視聴データの民放共同活用 (民放連 視聴データの取り扱い指針) も並行進行します。若年層のテレビ離れと接触メディア変化が、放送局の収益構造 + 配信戦略 + 放送外事業の比重に影響を与える局面です。
視聴率というKPIの位置づけが構造的に変化する見通しです。リアルタイム視聴 + タイムシフト視聴 + 配信視聴の合算指標、年代別 + 性別 + 地域別の細分化指標、SNS拡散 + 評判データの統合指標などが業界の評価軸として並列化する可能性があります。テレビが「信頼できる情報源」と「リーチ媒体」の両面で位置づけを維持できるかは、放送業界全体の長期テーマです。
