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STAT DETAIL · PROMOTION MEDIA

プロモーションメディアとOOH動向|屋外・交通・折込・DM・POP・イベント・フリペの2025年1兆7,184億円【2026年版】

日本のプロモーションメディア広告費は2025年に1.72兆円となり、前年比+2.0%・総広告費の21.3%で3年連続プラス成長です。コロナ前ピーク2019年2.22兆円との差は-22.7%で未復帰、屋外・交通・POP・イベントの人流連動と、紙系 (DM・折込・フリーペーパー) の構造縮小が並走しています。2009年2.32兆円・構成比39.1%から17年で-25.8% (5,978億円減)・share約17.8ポイント減の構造縮小、内訳7細分の二極化が明確になっています。

2025年 プロモメディア計
1.72兆円
前年比+2.0%、share 21.3%、3年連続プラス成長
出典: 電通「2025年 日本の広告費」(2026年2月公表)
2025年 最大区分 イベント
4,748億円
前年比+11.2%、share 27.6% (プロモメディア比)、大型イベント連動
出典: 電通「2025年 日本の広告費」(2026年2月公表)
17年縮小幅 (2009-2025)
5,978億円減
23,162億円 → 17,184億円、額-25.8% / share約-17.8ポイント
出典: 電通「日本の広告費」歴年版2011-2025 (算術)
コロナ前ピーク 未復帰
-22.7%
2019年22,239億 → 2025年17,184億、人流回復で3年連続プラスもピーク未到達
出典: 電通「日本の広告費」2020 + 2025年版 (算術)

プロモメディア7細分の2025年構造と17年変化率

人流連動 (屋外/交通/POP/イベント) + 紙系 (DM/折込/フリーペーパー) の二極化
区分名称時期ステージ定義
イベント・展示・映像ほか+40.1% (8年)4,748億円 (プロモメディアの27.6%)2017年公表開始の最大成長区分。2017年3,389億 → 2025年4,748億で8年間+40.1%、プロモメディア内share約27.6%。2025年は大阪・関西万博 (2025年4-10月)・東京2025世界陸上競技選手権大会等の大型イベント連動で前年比+11.2%、デジタルサイネージとの統合進展 (L2-06 adtech-programmatic参照)。
屋外 (OOH) + 交通 (人流連動aggregate)屋外-5.5% / 交通-15.1%4,778億円 (プロモメディアの27.8%、derive)屋外3,042億 (前年比+5.3%、17年で-5.5%) と交通1,736億 (前年比+8.6%、17年で-15.1%) の人流連動2区分aggregate。2025年合計4,778億 (=3,042+1,736、derive)。インバウンド需要の高まりとデジタルサイネージへのシフト、位置情報・時間帯ターゲティングの新フォーマット (OOHと運用型広告の融合、L2-06 adtech-programmatic参照)。
折込-56.8%2,354億円 (プロモメディアの13.7%)2009年5,444億から2025年2,354億へ17年で-56.8%、プロモメディア内で最大の構造縮小。紙チラシの構造的減少、LINEチラシ・Shufoo!等のデジタルチラシへの代替が進展、地方経済 (スーパー・ドラッグストア・家電量販店) との関係性は維持されつつデジタル代替が並走。
DM (ダイレクト・メール)-28.8% (9年)2,708億円 (プロモメディアの15.8%)2016年公表開始、2016年3,804億から2025年2,708億へ9年で-28.8%、前年比-5.4%の構造縮小継続。紙DMからECマーケティングメール・MA (マーケティングオートメーション) ツールへの代替が進展、ファーストパーティデータを起点としたメールマーケティングは別計上 (Internet広告費分類)。
POP + フリーペーパー (補完系aggregate)POP-16.2% / フリペ-53.8% (7年)2,596億円 (プロモメディアの15.1%、derive)POP (店頭販促物) 1,540億 (前年比+3.8%、17年で-16.2%) の人流連動微増とフリーペーパー1,056億 (前年比-19.1%、2018年から7年で-53.8%) の急減aggregate。2025年合計2,596億 (=1,540+1,056、derive)。POPは店頭マーケティングで生存、フリペは紙媒体構造縮小で半減ペース。
読み解き

プロモメディアは人流連動の成長vs紙系の構造縮小で二極化しています。屋外・交通・POP・イベントの4区分が人流回復とデジタルサイネージ統合で前年比プラス、DM・折込・フリペの紙系3区分は構造縮小継続です。 細分の集計区分は時系列で変化 (DM 2016〜 / イベント 2017〜 / フリペ 2018〜 で公表開始) しているため、17年通時比較は屋外・交通・折込・POP の4区分のみ可能、DM/イベント/フリペは公表開始年からの短期推移で評価しています。デジタルサイネージ・位置情報広告・コネクテッドOOHの技術構造はL2-06 adtech-programmatic で別途整理、本ページは媒体規模の動向にとどめる設計です。

プロモメディア媒体別広告費の14年推移 (2012-2025、億円)

屋外/交通/折込/POP/その他 (DM+イベント+フリペaggregate) の積み上げ推移
単位: 億円
屋外交通折込POPその他
06,25012,50018,75025,00011,9771212,1311312,1101411,8891515,4021618,4451720,6851822,2391916,7682016,4082116,1242216,6762316,8502417,18425
出典: 電通「日本の広告費」歴年版2012-2025、その他=DM+イベント+フリペaggregate (公表開始年差を回避)
年度20122013201420152016201720182019202020212022202320242025
屋外億円2,9953,0713,1713,1883,1943,2083,1993,2192,7152,7402,8242,8652,8893,042
交通億円1,9752,0042,0542,0442,0032,0022,0252,0621,5681,3461,3601,4731,5981,736
折込億円5,1655,1034,9204,6874,4504,1703,9113,5592,5252,6312,6522,5762,4422,354
POP億円1,8421,9531,9651,9701,9511,9752,0001,9701,6581,5731,5141,4611,4831,540
その他億円00003,8047,0909,55011,4298,3028,1187,7748,3018,4388,512
合計(億円11,97712,13112,11011,88915,40218,44520,68522,23916,76816,40816,12416,67616,85017,184
前年比+1.3%-0.2%-1.8%+29.5%+19.8%+12.1%+7.5%-24.6%-2.1%-1.7%+3.4%+1.0%+2.0%
読み解き

2012年の11,977億円から2025年の17,184億円へ、14年で約43.5%の構造縮小。2019年ピーク22,239億 → 2020年コロナ16,768億 (-24.6%急減) を経て、2021-2025年に3年連続プラス成長で回復過程にあります。 媒体別の14年累積では折込5,165 → 2,354億 (-54.4%) が最大縮小、屋外2,995 → 3,042億 (+1.6%) は微増、その他 (DM+イベント+フリペ) は集計区分の公表開始年差で時系列断絶を回避するためaggregateしています。 2025年は屋外・交通・POP・イベントの人流連動4区分が前年比プラスで、3年連続プラス成長を牽引しています。

プロモメディア7細分の2025年内訳 (億円)

イベント / 屋外 / DM / 折込 / 交通 / POP / フリーペーパーの規模順
単位: 億円7 カテゴリ・合計 17,184
01,2502,5003,7505,0004,748イベント3,042屋外2,708DM2,354折込1,736交通1,540POP1,056フリペ
出典: 電通「2025年 日本の広告費」(2026年2月公表)
カテゴリイベント屋外DM折込交通POPフリペ
値(億円4,7483,0422,7082,3541,7361,5401,056
シェア27.6%17.7%15.8%13.7%10.1%9.0%6.1%
読み解き

2025年プロモメディア7細分の規模順 はイベント・展示・映像ほか4,748億 (share 27.6%)・屋外3,042億 (17.7%)・DM2,708億 (15.8%)・折込2,354億 (13.7%)・交通1,736億 (10.1%)・POP1,540億 (9.0%)・フリーペーパー1,056億 (6.1%) です。 成長率では人流連動系 (イベント+11.2% / 交通+8.6% / 屋外+5.3% / POP+3.8%) と紙系 (DM-5.4% / 折込-3.6% / フリペ-19.1%) で 二極化 が顕著。デジタルサイネージ・位置情報広告・コネクテッドOOHの技術構造はL2-06 adtech-programmaticで深掘り、本ページは媒体規模の動向にとどめます。

主要論点

コロナ反動と人流回復の到達度はどこまで?

プロモメディアはコロナ局面で最も影響を受けた媒体区分です。2019年ピーク22,239億から2020年16,768億へ前年比-24.6%の急減 (マスコミ4-13.6% / インターネット+5.9% と比較しても最大の縮小幅)、2021-2025年に3年連続プラス成長で17,184億まで回復したものの、ピーク差は-22.7%で 未復帰 です。

回復ドライバーは3つあります。①人流回復に伴う屋外・交通・POPの需要復活、②大阪・関西万博 + 東京2025世界陸上等の大型イベントで「イベント・展示・映像ほか」が前年比+11.2%の二桁成長、③インバウンド需要の高まりと屋外広告のデジタル化進展、です。一方、紙系 (DM・折込・フリペ) は人流回復の恩恵が限定的で構造縮小が継続しています。

業界戦略への示唆: 中期2026-2028年はインバウンド需要の継続的回復とデジタルサイネージの本格化で人流連動系の拡大基調が続く見通しです。万博・世界陸上の反動で2026年はイベント区分の伸びが鈍化する可能性、紙系は地方経済との連携 (折込) + 専門特化 (フリペ) で限定的事業継続を図る構図。コロナ前ピーク (2.22兆円) への完全復帰は2027-2028年以降の中期テーマです。

イベント・展示が最大区分化した構造変化

イベント・展示・映像ほかは2017年公表開始の最大成長区分で、2017年3,389億 → 2025年4,748億 = 9年で+40.1%、プロモメディア内share約27.6%まで拡大しました。プロモメディア全体が17年-25.8%の構造縮小を続ける中で、イベント・展示単独で40%超の成長は際立った構造変化です。

背景は3つあります。第1に 大型イベントの集中開催 — 大阪・関西万博 (2025年4-10月、世界150ヶ国超参加見込み)・東京2025世界陸上競技選手権大会・東京2025デフリンピック等の国際イベントが2025年に集中、企業の協賛・出展投資が拡大。第2に デジタルサイネージとの統合 — 展示会・イベント会場でのデジタルサイネージ・LEDビジョン・インタラクティブ体験型コンテンツが標準化し、リアルとデジタルの統合体験で広告予算を取り込んでいます。第3に B2Bマーケの本格化 — 製造業・IT・金融等のB2B企業が展示会・カンファレンス・ウェビナーへのスポンサーシップを拡大、リアルイベントが顧客接点として位置付けが上昇。

業界戦略への示唆: 2026年は万博・世界陸上の反動で前年比微減も予想されますが、デジタルサイネージとの統合・B2B マーケティングの構造的成長は継続見通しです。展示会・カンファレンスの広告メディア化が中期テーマとなります。

紙系3区分の構造縮小vs人流連動4区分の二極化

プロモメディア内では紙系 (DM・折込・フリペ) と人流連動系 (屋外・交通・POP・イベント) で構造変化が明確に分かれています。紙系3区分は折込17年で-56.8%・DM 9年で-28.8%・フリペ7年で-53.8%とそれぞれ大幅縮小、紙媒体の構造的減少とデジタル代替が進行しています。

人流連動系は屋外+5.3%・交通+8.6%・POP+3.8%・イベント+11.2%の2025年前年比プラスで、コロナ反動超えの回復基調にあります。デジタルサイネージとの統合 (屋外・交通)・店頭マーケティング (POP)・大型イベント連動 (イベント) が成長ドライバーです。

業界戦略への示唆: 紙系の縮小は中期的に止まる見通しはなく、LINEチラシ・Shufoo!等のデジタルチラシ、ECマーケティングメール・MAツール、デジタル雑誌・電子書籍へのシフトが続きます。人流連動系は位置情報広告・コネクテッドOOH・運用型OOHの技術進展で新たな成長余地、デジタルサイネージとアドテクの連携 (DSP対応OOH・リアルタイム入札) は L2-06 adtech-programmatic で扱います、本ページは媒体規模の動向にとどめます。

プロモメディアの中期見通し

短期2026-2027年

本見通しは電通推定や政府統計の発表数値ではなく、業界動向を踏まえた CREX編集部の見立て です。2026年は万博・世界陸上の反動でイベント区分が前年比微減〜横ばい、屋外・交通は人流回復継続で+3〜+5%、紙系 (DM/折込/フリペ) は-3〜-5%の構造縮小継続の見通し。プロモメディア計は1.75-1.80兆円程度で、コロナ前ピーク2.22兆円水準への部分回復が進む局面。デジタルサイネージとアドテクの連携 (DSP対応OOH・リアルタイム入札) で運用型OOHの本格化が並行進展します。

中期2028-2030年

デジタルサイネージ・コネクテッドOOHの本格化 で屋外・交通の運用型化が進展、位置情報広告・時間帯ターゲティングの精度向上が新たな広告フォーマットを生み出します。イベント・展示は経済安定期で中規模イベント中心の構造に移行、紙系 (折込・フリペ) は地方経済との連携で限定的事業継続を模索、shareは20-22%程度で安定する見通しです。Retail Media (リテール広告) との接続 (店頭・販促物・アプリ連携) でPOP・店頭マーケティングが再評価される可能性もあります。

長期テーマ

プロモメディアは「リアルな場面 (人流・店頭・イベント)」に媒体の本質が回帰する局面にあります。デジタルとリアルの統合 (位置情報広告 / リテールメディア / リアルイベント) で再定義され、媒体の境界が「紙vsデジタル」から「リアル接点 (場面) vsバーチャル接点 (スクリーン)」へ移行する見通しです。特定企業の固定的優位や特定技術の支配を断定せず、構造変容の整理にとどめます。インバウンド需要・地方創生・万博等の大型イベントが媒体回復を支え続けるか、人口減少・都市集中の構造変化がどう影響するかは、長期テーマとして注視が必要です。

よくある質問

プロモーションメディアって何ですか?
電通「日本の広告費」が定義する マスコミ4媒体・インターネット広告以外の販促媒体 を指し、屋外 (OOH)・交通・折込チラシ・ダイレクトメール (DM)・フリーペーパー・POP (店頭販促物)・イベント・展示・映像ほか の7細分で構成されます。2025年は合計1.72兆円・総広告費の21.3%で、3年連続プラス成長です。マスコミ4媒体・インターネット広告と並ぶ、日本の広告費3区分の1つです。
コロナで急減した後、回復している?
2019年ピーク22,239億から2020年16,768億へ前年比-24.6%の急減 (マスコミ4-13.6% / インターネット+5.9% と比較しても最大の縮小幅)、2021-2025年に3年連続プラス成長で17,184億まで回復したものの、コロナ前ピーク差は-22.7%で 未復帰 です。屋外・交通・POPの人流連動とイベント・展示の大型イベント連動が回復ドライバー、紙系 (DM・折込・フリペ) は構造縮小継続で並走しています。
折込チラシの縮小はどこまで進む?
折込広告費は2009年5,444億から2025年2,354億へ17年で-56.8%の大幅縮小、プロモメディア内で最大の構造縮小です。紙チラシの構造的減少と、LINEチラシ・Shufoo!等のデジタルチラシへの代替が進展しています。短期的に反転する可能性は低く、地方経済 (スーパー・ドラッグストア・家電量販店) との関係性は維持されつつデジタル代替が並走する構造です。
イベント・展示の成長はどうして?
イベント・展示・映像ほかは2017年公表開始の最大成長区分で、2017年3,389億 → 2025年4,748億 = 9年で+40.1%、share約27.6%まで拡大しました。背景は①大阪・関西万博 (2025年4-10月)・東京2025世界陸上等の大型イベント集中、②デジタルサイネージとの統合体験の標準化、③B2Bマーケティング (展示会・カンファレンス・ウェビナー) の本格化、の3つです。2026年は反動で微減も想定されますが、構造的成長は継続見通しです。
屋外広告・交通広告はどう変わる?
屋外 (OOH) 広告費は2025年3,042億 (前年比+5.3%)・交通広告費1,736億 (+8.6%) で、人流回復とインバウンド需要を背景に2区分とも前年比プラスです。中期テーマは デジタルサイネージへのシフト位置情報・時間帯ターゲティング で、運用型OOH (DSP対応OOH・リアルタイム入札) の技術進展が新たな広告フォーマットを生み出します。デジタルサイネージとアドテクの連携技術はL2-06 adtech-programmaticで深掘りします。

参考資料 / 一次ソース

  1. 1.
    1947年推定開始、プロモメディア7細分の業界標準データ。DM/イベント/フリペは公表開始年が異なる (2016/2017/2018)
  2. 2.
    屋外広告・交通広告の業界動向、デジタルサイネージ標準化
  3. 3.
    大阪・関西万博 公式 + 東京2025世界陸上 公式イベント・展示区分の成長要因 (citationのみ、自前推計せず)
  4. 4.
    WARC / eMarketer / IAB世界広告市場press summary世界プロモメディア動向と日本市場の位置付け (citationのみ、自前推計せず)
データ出典
電通「2025年 日本の広告費」(2026年2月公表) + 歴年版2010-2024日本アウトドア広告協会 (JOAA) 等 業界団体公開情報大阪・関西万博 公式 + 東京2025世界陸上 公式WARC / eMarketer / IAB世界広告市場press summary
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