コロナ反動と人流回復の到達度はどこまで?
プロモメディアはコロナ局面で最も影響を受けた媒体区分です。2019年ピーク22,239億から2020年16,768億へ前年比-24.6%の急減 (マスコミ4-13.6% / インターネット+5.9% と比較しても最大の縮小幅)、2021-2025年に3年連続プラス成長で17,184億まで回復したものの、ピーク差は-22.7%で 未復帰 です。
回復ドライバーは3つあります。①人流回復に伴う屋外・交通・POPの需要復活、②大阪・関西万博 + 東京2025世界陸上等の大型イベントで「イベント・展示・映像ほか」が前年比+11.2%の二桁成長、③インバウンド需要の高まりと屋外広告のデジタル化進展、です。一方、紙系 (DM・折込・フリペ) は人流回復の恩恵が限定的で構造縮小が継続しています。
業界戦略への示唆: 中期2026-2028年はインバウンド需要の継続的回復とデジタルサイネージの本格化で人流連動系の拡大基調が続く見通しです。万博・世界陸上の反動で2026年はイベント区分の伸びが鈍化する可能性、紙系は地方経済との連携 (折込) + 専門特化 (フリペ) で限定的事業継続を図る構図。コロナ前ピーク (2.22兆円) への完全復帰は2027-2028年以降の中期テーマです。