スマートフォンやタブレットで学べるオンライン学習やEdTech（教育とテクノロジーを組み合わせたサービス）の広がりは、従来の学習塾に新しい競争と選択肢をもたらしています。低価格で時間や場所を選ばないオンラインは対面指導の代替になりうる一方、対面ならではの価値も見直されています。オンライン学習がどこまで広がり、従来の塾とどう競争・補完し、AIが何を変えようとしているのかを整理します。
EdTech（エドテック）は、教育（Education）とテクノロジー（Technology）を組み合わせた言葉で、デジタル技術を使った教育サービス全般を指します。オンライン学習は、そのうちインターネット経由で授業や演習を受けられる仕組みを指し、映像授業の配信、デジタル教材、AIを使った演習などが含まれます。校舎に通わずに学べる点が、従来の対面の塾と大きく異なります。
オンライン学習の代表例が、リクルートが運営するスタディサプリです。低価格の月額料金で、質の高い講師の映像授業を時間や場所を選ばず受けられる仕組みを広げました。コロナ禍の2020年度には有料会員が約157万人へと倍増したと各社決算報道で伝えられ、その後は学校向けの導入も拡大し、累計利用者は約1,300万人に達したとされます。個人向けに加え、高校など学校への導入も進んでいます。
オンライン学習は、家庭が個人で契約して使う形と、学校や塾が導入して生徒に使わせる形の両方で広がっています。スタディサプリは、個人向けの映像授業に加え、高校での一斉導入や、塾・学校での補助教材としての活用も進めています。デジタル学習は、家庭・学校・塾のいずれの場でも使われる教育インフラになりつつあります。
オンライン学習の最大の強みは、低価格と自由度です。校舎を持たないため運営費を抑えられ、月額料金は対面の塾に比べて大幅に低く設定できます。時間や場所に縛られず、自分のペースで繰り返し視聴できる点も、部活動や習い事と両立したい生徒に向いています。映像授業を主軸とする塾にとっては、オンラインは直接の競合となりえます。
一方で、オンラインだけでは代えにくい価値も見直されています。その場での質問対応、学習の進み具合の管理やモチベーションの維持、進路相談、仲間と学ぶ環境などは、対面の塾が持つ強みです。低価格のオンラインがある中でも対面の塾が選ばれ続けるのは、こうした「人が関わる」価値が評価されているためです。とくに受験対策では、つまずきへの個別対応や面談の役割が大きく残ります。
多くの塾は、オンラインを脅威として遠ざけるのではなく、自ら取り込む方向に動いています。対面の指導に映像授業やデジタル教材を組み合わせ、演習や進度管理をデジタルで効率化する塾が増えています。映像で知識を学び、対面で質問や演習を行う「組み合わせ型」は、効率と手厚さの両立をねらった形です。オンラインは、塾にとって競合であると同時に、自社のサービスを強化する道具にもなっています。
AIアダプティブ学習は、生徒の解答の正誤や傾向をAIが分析し、一人ひとりの理解度に合わせて出題する問題やつまずきの解説を変える仕組みです。従来は講師が見極めていた「どこでつまずいているか」をデジタルが補い、苦手に絞った効率的な学習を可能にします。多くのオンライン学習サービスや塾のデジタル教材で実用化が進んでいます。
AIやデジタル教材が知識の習得や演習を担うようになると、講師の役割も変わります。知識を一方的に教えることよりも、学習の設計、つまずきへの個別対応、モチベーションの管理、進路の相談といった「人にしかできない」部分に比重が移ります。デジタルで効率化したぶん、講師がより付加価値の高い関わりに時間を使う、という分担が模索されています。
少子化で生徒数が減るなか、デジタルをどこまで活用して効率と質を両立させるかが、各塾の中長期の競争力を左右します。映像・オンライン・AIをうまく取り込める塾は、限られた講師で多くの生徒に質の高い指導を届けられます。一方、デジタル対応が遅れる塾は、低価格のオンラインとの競争で苦しくなる可能性があります。デジタル活用の巧拙が、これからの塾の明暗を分ける要素の一つになっています。
オンライン学習は、個人向けと学校向けの両面で広がっています。個人向けでは、スタディサプリがコロナ禍の2020年度に有料会員を約157万人へ倍増させたと各社決算報道で伝えられ、低価格の映像授業を全国の家庭に届けました。累計の利用者は約1,300万人に達したとされます。
学校向けの広がりも見逃せません。リクルートは「全国の高校の約4割に導入された」としており（2022年時点）、その後も導入は増えて、報道では2024年3月時点で約2,322校に達したとされます。家庭が個人で契約する形と、学校が一斉に導入する形の両方で、デジタル学習は教育の現場に浸透しています。
この広がりは、従来の塾にとって無視できない規模です。低価格で全国どこからでも質の高い授業を受けられる選択肢が一般化したことで、塾は「自分たちにしか出せない価値は何か」を問われるようになりました。オンラインの普及そのものが、塾にあり方の見直しを迫る要因になっています（指導形態としての映像・オンラインの仕組みは、指導形態のページで扱います）。
スタディサプリのように月額数千円で質の高い映像授業を受けられるサービスがあっても、対面の塾が選ばれ続けるのには理由があります。最大の理由は、学習は「教材の質」だけで決まらないことです。
多くの生徒にとって、つまずいたときにその場で質問できること、学習の進み具合を管理してもらえること、受験に向けて進路を相談できること、そして仲間と競い合う環境があることが、学習を続けるうえで大きな意味を持ちます。安価で良質な映像があっても、一人で続けられる生徒ばかりではありません。
このため、対面の塾は「人が関わる価値」を磨く方向に進んでいます。映像やAIで知識習得を効率化し、講師は学習設計や個別対応に集中する、という役割分担です。オンラインの普及は、むしろ対面の塾に「人にしかできないことは何か」を問い直させています。
AIアダプティブ学習をはじめとするAIの活用は、学習塾の効率と役割を変えつつあります。AIが生徒の理解度を分析して出題を最適化することで、苦手に絞った効率的な学習が可能になり、一人ひとりに合わせた指導をデジタルで支えられるようになります。
これにより、講師の役割は知識を教えることから、学習の設計やつまずきへの個別対応、モチベーションの管理といった「人にしかできない」部分へと比重が移ります。デジタルで効率化したぶん、講師がより付加価値の高い関わりに時間を使えるようになります。
ただし、AIは万能ではありません。学習の動機づけや、受験という大きな目標に向けた伴走は、引き続き人の役割です。少子化で生徒数が減るなか、AIやデジタルをどこまで活用しつつ、人の関わる価値をどう残すかが、これからの塾の競争力を左右する論点になっています。
