総合スーパー（GMS）は、かつて衣・食・住をワンストップで揃える業態でしたが、とくに衣料品が専門店やECに顧客を奪われて大きく縮小し、食料品中心の業態へと変質しています。日本チェーンストア協会の2025年度の売上構成では、食料品が70.4%を占める一方、衣料品はわずか4.5%（前年比−2.9%と前年割れ）にとどまります。住関品は19.8%で、前年比は+0.5%とほぼ横ばいです。売上構成の内訳、各部門の伸び・縮み、個社（ユニー）の商品別まで整理します。
総合スーパーを中核とする大型チェーンの売上は、食料品が70.4%（約90,507億円）で突出しています。かつて主力の一角だった衣料品は4.5%（約5,843億円）まで縮小し、住関品（19.8%）と合わせても食料品に遠く及びません。
前年比（店舗を調整した＝前年も今年も営業している同じ店で比べた前年比）でみると、食料品が+2.8%と伸びる一方、衣料品は−2.9%と前年を割り込みました。住関品は+0.5%とほぼ横ばいです。食料品が伸び衣料品が縮むという方向が続いており、総合スーパーの「食品スーパー化」を裏付けています。なお食料品は衣料品に比べて利益率（粗利率）が低いため、衣料品の縮小は収益面の課題にもつながります。
個社でも食品偏重は共通です。PPIH傘下のユニー（総合スーパー事業）の商品別売上（2025年6月期）は、食品が約3,138億円で突出し、住居関連品（約676億円）、衣料品（約438億円）が続きます。食品が商品別で突出する（住居関連品・衣料品を大きく上回る）一方、衣料品は前年比-1.5%と前年割れで、業界全体の傾向と一致します。ユニーは店舗の「MEGAドン・キホーテUNY」への転換を進めており、食品とディスカウントを軸とした業態へ移行しています。
総合スーパーの衣料品は、2025年度の売上構成でわずか4.5%まで縮小しました。かつては食料品と並ぶ主力で、総合スーパーが「衣食住をワンストップで揃える」と言われた所以でしたが、その地位は大きく後退しています。
背景は、専門店チェーンとECの台頭です。衣料品では、ユニクロやしまむらといった低価格・高品質の専門店チェーンが全国に広がり、ZOZOをはじめとするECも普及しました。価格と品揃えの両面で専門店・ECに優位を奪われ、総合スーパーの画一的な衣料売場は競争力を失いました。住関品でも、ニトリや家電量販店、ホームセンター、ECに顧客が流れ、長期的に構成比を落としてきました（2025年度の前年比は+0.5%とほぼ横ばい）。
一方で食料品は、生鮮や日配品（牛乳・惣菜など日持ちしない食品）といった「毎日の買い物」として実店舗での需要が残り、ECにも置き換わりにくい領域です。この結果、総合スーパーの売場は食料品の比重が高まり、衣料・住関のフロアは縮小やテナント化が進みました。
食料品が売上の70.4%を占めるようになった総合スーパーは、業態としては食品スーパーに近づいています。これは生き残りの方向であると同時に、新たな課題ももたらします。
プラス面は、食料品が景気に左右されにくい安定した需要を持ち、毎日の来店動機となることです。食品とドラッグ（医薬・日用品）を組み合わせた「フード&ドラッグ」型の売場づくりや、生鮮・惣菜の強化によって、食品スーパーや食品強化型の業態として競争力を高める余地があります。
マイナス面は、収益性です。食料品は衣料品に比べて利益率（粗利率）が低く、かつて利益を支えた高粗利の衣料品が縮小したことで、総合スーパー全体の収益力は低下しています。食品中心の業態でどう利益を確保するかが、各社共通の課題となっています。
食料品中心への移行が続く見通しです。物価上昇で食料品の販売額は伸びる一方、衣料品・住関品は専門店・ECとの競争で縮小が続きます。各社は生鮮・惣菜の強化やフード&ドラッグ型の売場づくりを進めます。
中期では、衣料・住関のフロアを縮小し専門店をテナントとして誘致する動きや、食品スーパー・ディスカウントへの業態転換が進む見通しです。ユニーのMEGAドン・キホーテUNYへの転換、イトーヨーカ堂の食品スーパー化がその例です。
長期では、総合スーパーという「衣食住の大型店」の形は薄れ、食品を軸とした生活拠点（食品スーパー、フード&ドラッグ、ショッピングセンター）へと再定義が進む見通しです。食料品の比重の高さは、業態の役割の変化を映しています。
