アパレル業界の構造｜製造卸・SPA・小売の業態と海外生産への依存【2026年版】

アパレルのプレイヤーは、企画から販売までのどの段階を担うかによって、大きく3つの類型に整理できます。第1の製造卸(アパレルメーカー)は、商品を企画・生産して百貨店や専門店に卸す業態です。第2のSPA(製造小売)は、企画・生産から店舗・ECでの販売までを一貫して手がけます。第3の小売は、百貨店・量販店・EC・セレクトショップなど、仕入れた商品や自社企画品を消費者に販売する業態です。

ただし、この3類型は固定された階層ではなく、境界が流動的です。百貨店向けの卸を起点としてきた製造卸が、自社の店舗やECで直接販売する直販やSPA化を進める一方、小売やECも自社で企画する商品(プライベートブランド)を増やしています。総合商社の繊維部門も、原料調達やOEM・ODM(他社ブランドの製品を受託して企画・生産する仕組み)で生産を担い、ブランド事業に踏み込む例があります。

そのため、ある企業を一つの類型に固定して捉えるより、企画・生産・販売のどの段階を自社で担っているかでその時々のポジションを見るのが実態に近い捉え方です。どの段階を内製化し、どこを外部に任せるかという選択が、各社の収益構造と業態を形づくっています。

SPAは、店頭の売れ行きを企画や生産に素早く反映でき、在庫や値引きを抑えて利益率を高めやすい業態です。この強みを背景に成長し、なかでもファーストリテイリングは別格の規模を持ちます。ユニクロ・GUを国内外で展開し、売上の海外比率が高いことが、国内市場の縮小のなかでの成長を支えています。

これに、無印良品を展開する良品計画、低価格で日常着を扱うしまむら、マルチブランドのアンドエスティHDやパルグループなどが続きます。各社は、商品の企画から店舗・ECでの販売までを自社で管理することで、需要に合わせた生産と在庫の最適化を進めています。

もっとも、これはSPAという業態のなかでの上位集中であって、業界全体を少数の企業が占めているわけではありません。製造卸や小売、非上場のブランドまで含めれば多数のプレイヤーが競っています。ファーストリテイリングの規模が突出している一方で、テイストや価格帯、世代ごとに多様なブランドが併存しているのがアパレルの実態です。

製造卸は、百貨店向けの卸を起点としてきましたが、百貨店チャネルの長期的な縮小を背景に、直販やSPA化への転換を進めてきました。オンワードHD・ワールド・三陽商会・TSI HDなどは、不採算ブランドの整理や自社EC・直営店の強化に取り組んでいます。卸の場合は百貨店が在庫リスクの一部を負っていたのに対し、直販ではそのリスクが自社に移るため、在庫管理や需要予測の精度が経営を左右します。

供給の側からみると、アパレルは海外生産への依存が大きいのが構造的な特徴です。国内に供給される衣料品は、数量の98.5%(2022年)が輸入によるもので、人件費の安い海外で大量に生産する体制が定着しています。国内のアパレル縫製・製造は長期的に縮小してきました。

この海外生産を支えているのが、伊藤忠商事の繊維カンパニーなどの総合商社です。商社は、原料の調達からOEM・ODMによる生産の手配、国内ブランドへの供給までを担い、海外の生産地と国内の販売をつなぐ役割を果たしています。安く大量に生産できる一方、需要を超える供給や売れ残りへの対応が課題となっています。

小売の層は形態が多様です。ECでは、ZOZOがファッション通販のZOZOTOWNを運営し、多くのブランドが出店するモールとして存在感を持ちます。ZOZOはソフトバンクグループの傘下にあり、グループのインターネット事業との連携が特徴です。セレクトショップでは、ユナイテッドアローズが独自の品ぞろえで展開し、紳士服の青山商事はスーツ需要の縮小を背景に業態転換を進めています。

百貨店や量販店も、アパレルの主要な販売の場です。ただし三越伊勢丹や高島屋などの百貨店、イオンなどの量販店は、本体としては百貨店・小売業として捉えられる隣接領域です。アパレル各社にとっては、これらの店頭とECをどう組み合わせるかが販売戦略の論点になります。

資本面では、グループ再編やホールディングス化の動きがみられます。マルチブランドのSPAであるアンドエスティHDは、2025年9月に旧アダストリアから商号を変更して持株会社体制へ移行しました。ブランドごとに事業会社を分ける持株会社化は、多ブランドを束ねて機動的に運営する狙いがあり、製造卸・SPAの各社で組織の組み替えが続いています。