日本のヘアケア市場は、メーカー出荷金額ベースで2025年度に5,150億円となり、化粧品市場全体の約19.5%を占めます。国内で生産された頭髪用化粧品の出荷額は2025年に3,737億円で、品目別では染毛料（ヘアカラー）が最も大きく、シャンプー・ヘアトリートメントが続きます。本ページでは、ヘアケアの市場規模、品目別の内訳、出荷額の長期推移、集計範囲による違いを順に整理します。
この系列は、経済産業省の生産動態統計による国内で生産された頭髪用化粧品の出荷額です。国内の工場から出荷された金額で、輸入品は含みません。前掲のメーカー出荷ベース（矢野経済、輸入を含む）とは集計の対象範囲が異なります。出荷額は2019年の3,934億円をピークに、2020年に3,726億円へ落ち込み、2021年に3,842億円まで戻したあと、2023年の3,641億円まで減少しました。2024年の3,692億円、2025年の3,737億円と2年続けて持ち直したものの、コロナ前の約95.0%の水準です。
頭髪用化粧品は、化粧水やファンデーションのような大きな伸びも落ち込みもみられず、2019年から2025年で約5.0%減と、やや弱含みの狭い幅で推移しています。国内では人口減少を背景に数量の拡大が見込みにくく、染毛料の高機能化やスカルプ（頭皮）ケア・サロン専売品などの高付加価値化が金額を下支えする構図です。
国内で生産された頭髪用化粧品3,737億円のうち、最も大きいのは染毛料（ヘアカラー）で1,018億円（約27.2%）です。統計上の染毛料は化粧品に分類される製品（ヘアマニキュアやカラートリートメント、一時的に色をつける染毛料など）で、医薬部外品に分類される酸化染毛剤は対象外です。白髪をカバーする製品やおしゃれ染め、自宅で染めるセルフカラーの定着が、化粧品に分類される染毛料の需要も支えています。次いでシャンプー（909億円、約24.3%）、ヘアトリートメント（582億円、約15.6%）が続き、洗髪と髪の補修に使う製品が大きな比重を占めます。
ヘアリンスやヘアスプレー、整髪料、セットローション、ヘアトニックなどの整髪・スタイリングや頭皮ケア向けの製品が、これに続きます。なお、ボディソープや洗剤などは化粧品ではなくトイレタリーに分類され、この出荷額には含まれません。各品目はドラッグストアを中心に、専門店やECでも幅広く販売されています。
ヘアケアの市場規模として使われる数字は、何を集計するかで金額が変わります。メーカー出荷ベース（矢野経済）は2025年度に5,150億円で、ブランドメーカーの出荷額に輸入ブランドや薬用化粧品（医薬部外品）を含む広めの範囲です。一方、経済産業省の国内出荷額は2025年に3,737億円で、国内で生産された分のみ・輸入を含まないため小さくなります。
この2つは集計の対象範囲が異なるうえ、矢野経済は年度（2025年度）、経済産業省は暦年（2025年）と期の基準も違うため、単純に比較したり合算したりはできません。本ページでは、市場規模はメーカー出荷ベース（矢野経済）を中心の指標とし、品目別の内訳は品目ごとの金額が分かる経済産業省の国内出荷額で整理しています。
ヘアケアの市場規模には、メーカー出荷ベースの5,150億円（矢野経済、2025年度）と、国内出荷ベースの3,737億円（経済産業省、2025年）があり、対象とする範囲が異なります。
メーカー出荷ベースは、ブランドメーカーが出荷した金額で、輸入ブランドや薬用化粧品（医薬部外品）も含みます。育毛・養毛をうたう薬用ヘアケアや海外ブランドのシャンプーなども市場に含まれるため、金額が大きくなります。これに対し経済産業省の国内出荷額は、国内の工場から出荷された頭髪用化粧品のみで、輸入品を含みません。
このため、輸入や薬用化粧品を含むメーカー出荷ベースのほうが、国内生産だけの出荷額より大きくなります。経済産業省の統計は薬機法上の化粧品を対象とし（医薬部外品は厚生労働省の薬事工業生産動態統計の対象）、従事者30人以上の企業を集計しています。ヘアケアの市場規模を引用するときは、出荷ベースか国内生産ベースか、輸入や薬用を含むかどうかを確認する必要があります。
国内で生産された頭髪用化粧品のうち、最も大きい品目は染毛料（ヘアカラー）で1,018億円（約27.2%）です。シャンプー（909億円）やヘアトリートメント（582億円）を上回り、頭髪用の中で最大の品目になっています。
染毛料が大きいのは、化粧品に分類されるヘアマニキュアやカラートリートメントなど、白髪を手軽にカバーできる製品の需要が高齢化を背景に底堅いことに加え、若い世代のおしゃれ染めや、美容室で染めずに自宅で染めるセルフカラーの定着が、こうした化粧品に分類される染毛料の需要も押し上げているためです（医薬部外品の酸化染毛剤は本統計の対象外です）。白髪を染めずに活かすグレイヘアの広がりという逆風もありますが、低刺激や短時間で染まる製品、トリートメント効果をうたう製品など、付加価値を高めた商品が市場を支えています。
一方、シャンプーやトリートメントは、ノンシリコンやスカルプ（頭皮）ケア、サロン専売品など高機能・高単価の製品が増え、数量が伸びにくいなかで金額を維持しています。
国内で生産された頭髪用化粧品の出荷額は、2019年の3,934億円から2025年の3,737億円へ約5.0%減と、大きな伸びはなく、やや弱含みの狭い幅で推移しています。2020年の落ち込み（3,726億円）からいったん戻したあと2023年の3,641億円まで減り、2024年と2025年に持ち直した形で、化粧水やファンデーションのようなコロナ後の急回復はみられません。一方、輸入や薬用を含むメーカー出荷ベースのヘアケア市場は、前回調査の2024年度5,030億円から2025年度5,150億円へ拡大しています。
背景には、国内の人口減少で髪を洗う・染めるといった基礎的な需要の数量が頭打ちになりやすいことがあります。市場を金額で支えているのは、スカルプケアやエイジングケア、サロン専売品、低刺激・時短をうたう染毛料など、機能を高めて単価を上げる動きです。
今後も、数量の拡大よりは高付加価値化とブランド力が成長を分ける構図が続くとみられます。メーカー各社は、男性向けヘアケアやインバウンド需要、輸出など、国内の数量減少を補う領域に力を入れています。
2026年度から2027年度にかけては、高付加価値化が金額を下支えする構図が続くとみられます。スカルプケアやエイジングケア、低刺激・時短をうたう染毛料、サロン専売品など、単価の高い製品が市場をけん引します。男性向けヘアケアやインバウンド需要も、国内の数量減少を補う要素になります。
中期では、国内の人口減少で数量の拡大が見込みにくいなか、いかに単価とブランド力で金額を保つかが焦点です。染毛料は、白髪を活かすグレイヘアの広がりと、低刺激・時短を求める需要の両方に対応する商品開発が問われます。輸出やインバウンドの取り込みも成長の鍵となります。
長期では、国内市場の数量拡大は見込みにくく、各社は高付加価値化と海外展開で成長を確保する動きを強める見通しです。市場規模の数字を読む際は、メーカー出荷ベースか国内生産ベースか、輸入や薬用化粧品を含むかという集計範囲の違いを踏まえることが前提になります。
