スキンケアの市場規模｜化粧水・美容液など品目別の内訳と国内出荷の推移【2026年版】

スキンケアの市場規模には、メーカー出荷ベースの1兆2,220億円（矢野経済、2025年度）と、国内出荷ベースの6,293億円（経済産業省、2025年）があり、約1.9倍の差があります。これは対象とする範囲が異なるためです。

差を生む要因は2つあります。第1は薬用化粧品（医薬部外品）です。美白・シワ改善・エイジングケアをうたうスキンケアには薬用（医薬部外品）が多く、メーカー出荷ベース（矢野経済）はこれを含みますが、経済産業省の化粧品の出荷額には含まれません（医薬部外品は別の統計で扱われます）。第2は輸入プレステージブランドです。百貨店で売られる海外の高価格帯ブランドはメーカー出荷ベースに含まれますが、国内で生産された出荷額には表れません。

このため、薬用と輸入を含むメーカー出荷ベースのほうが、国内生産だけの出荷額より大きくなります。経済産業省の統計は薬機法上の化粧品を対象とし（医薬部外品は厚生労働省の薬事工業生産動態統計の対象）、従事者30人以上の企業を集計しています。スキンケアの市場規模を引用するときは、薬用や輸入を含むメーカー出荷ベースか、国内生産だけの出荷額かを確認する必要があります。

国内で生産された皮膚用化粧品の出荷額は、2019年の8,876億円から2025年の6,293億円へと約2,583億円減り、コロナ前の約70.9%の水準にとどまっています。化粧品全体の国内出荷額が同じ期間に17,611億円から13,907億円へ約3,704億円減ったうち、皮膚用の減少額が約70%を占め、2番目に減少額が大きい仕上用（メイクアップ）の約919億円を大きく上回ります。スキンケアは、化粧品の国内生産が落ち込んだ最大の要因になっています。

落ち込みが大きいのは、スキンケアがコロナ前にインバウンド需要と中国向けの輸出・越境ECで膨らんでいた反動を受けたためです。訪日客の購入が急減し、中国のゼロコロナ政策で中国向けが細ったことで、2020年から2023年にかけて国内生産が段階的に縮みました。2024年から持ち直しに転じ、2025年も増えたものの、戻りは緩やかです。

メーカー出荷ベースのスキンケア市場が2024年度の1兆1,950億円から2025年度の1兆2,220億円へ拡大する一方、国内生産のスキンケアが戻らないのは、拡大を支える需要が訪日客の購入や輸入ブランド、製品の高単価化に向かい、必ずしも国内生産に結びつかないためです。

品目別では、美容液（1,219億円）と化粧水（1,204億円）が二大品目で、2025年は美容液が化粧水を上回りました。美容液は機能性を訴える高単価品が市場を支えており、肌悩みに応じた美白・保湿・エイジングケアなど、効果を訴える製品への需要が中心です。

伸びをけん引するのは高機能・高単価化です。矢野経済は2025年度の市場拡大の要因として、消費者が成分や効果を重視して製品を選ぶ高付加価値化や、原材料費の上昇に伴う価格改定を挙げています。ダーマ（皮膚科学）コスメや敏感肌向け、ヒト幹細胞培養液などの先端成分をうたう製品が単価を押し上げ、金額ベースの市場を支えています。男性向けスキンケアも、洗顔・保湿を中心に市場が広がっています。

一方で、国内の人口減少を背景に数量の拡大は見込みにくく、各社は高付加価値化とブランド力、インバウンドや輸出で成長を確保する動きを強めています。美白やエイジングケアをうたう薬用（医薬部外品）の領域は薬機法の規制を受け、承認された効能の範囲で訴求されます。