化粧品の主要メーカー｜専業と複合企業の化粧品事業を横並び比較【2026年版】

資生堂は、スキンケアやメイクで世界展開する国内最大手です。連結売上は9,700億円で、SHISEIDO・クレ・ド・ポー ボーテ・NARSなどのプレステージブランドを軸に、連結の大半を海外が占めます。会計基準はIFRSを採用しています。一方で、2025年12月期は純損失▲520億円を計上しました（資生堂の決算開示・報道によると、同社として過去最大の赤字）。米国で買収したスキンケアブランド「Drunk Elephant」の不振を受けた米州事業ののれん減損（約468億円）が主因で、人員削減を含む構造改革を進めています。グローバル展開の大きさが強みである一方、海外事業の収益性が業績を大きく左右する構図です。

コーセーホールディングスは、コスメデコルテ・雪肌精・ADDICTIONなどを擁する専業大手で、連結売上は3,302億円です。プレステージからマスまで幅広いブランドを持ち、中国やアジア、米国での展開を進めています。ポーラ・オルビスホールディングス（連結1,703億円）は、高価格帯のPOLAとオンライン中心のORBISを二枚看板に、訪問販売とECを軸とするマルチブランド経営が特徴です。

マンダム（連結762億円）は、ギャツビーやルシードなどの男性グルーミングに強みを持ち、海外はインドネシアを中心に展開しています。ノエビアホールディングス（連結647億円）は、ノエビアやSANAを軸とする訪問販売系のマルチブランド企業で、ROEは15.0%と専業のなかで高い収益性を保っています。専業大手は、連結がほぼ化粧品事業にあたるぶん、ブランド力とチャネル、海外展開の巧拙がそのまま業績に表れます。

化粧品以外の事業を持つ複合企業は、全社連結ではなく化粧品事業のセグメントでみる必要があります。花王は、全社連結1兆6,886億円のうち化粧品事業が2,616億円（営業利益104億円）で、カネボウ・キュレル・SOFINA・KATEなどを展開します。注力ブランドへの集約を進め、2025年12月期に化粧品事業を黒字化させました。全社にはトイレタリー（日用品）や化学事業を含むため、全社連結の規模をそのまま化粧品と捉えないことが重要です。

ロート製薬は、目薬などの医薬品で知られますが、肌ラボ・メラノCC・オバジなどのスキンケアが成長の柱です。連結売上3,086億円は2025年3月期に過去最高を更新し、スキンケア関連が連結の約6割（おおよそ1,904億円規模）を占めるとされます（製品別の正確な内訳は非開示）。ドラッグストアのセルフ化粧品で高いシェアを持ち、東南アジアでの「肌ラボ」も伸びています。

ファンケルは、無添加化粧品とサプリメントを展開する企業でしたが、2024年にキリンホールディングスの完全子会社となり上場廃止となりました。化粧品事業はキリンHDのヘルスサイエンス事業のなかで開示され、化粧品の売上は約615億円です。このほか小林製薬は化粧品関連製品を持つものの、化粧品の独立したセグメントを開示していないため、本ページの規模比較には含めず、関連業態として扱います。

日本市場には、世界的な化粧品大手の外資系ブランドも多数参入しています。ロレアル（ランコム・イヴ・サンローランほか）やエスティ ローダー（M·A·C・クリニークほか）は、百貨店のプレステージからドラッグストアのマスまで幅広く展開します。P&GのSK-IIやLVMH傘下のブランドも、スキンケア・フレグランスで存在感があります。

これらの外資系は、日本法人が非上場であったり、グローバル連結のなかで日本売上が分けて開示されないことが多く、日本市場での売上規模を正確に把握しにくいのが実情です。そのため本ページでは数値での横並び比較には含めず、主要なプレイヤーとして紹介しています。プレステージ領域では国内専業と外資系が、マス領域では複合企業や外資系が競い合う構図です。