家具・インテリアの市場規模は1兆円台前半でほぼ横ばいですが、その内側では供給と流通の構造が大きく変化してきました。国内の家具製造は2000年代から長期的に縮小し、中国を中心とする輸入への依存が進んでいます。販売の現場でも、かつて全国に数多くあった家具店、とくに個人経営の店が姿を消し、少数の大型店や製造小売(SPA)への集約が進みました。国内生産の縮小・輸入の浸透・小売の集約という3つの流れを、製造・貿易・商業の統計から順に整理します。
| 年 | 2003 | 2004 | 2005 | 2006 | 2007 | 2008 | 2009 | 2010 | 2011 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 製造品出荷額（億円） | 10,477 | 10,056 | 9,906 | 9,654 | 10,035 | 9,306 | 7,715 | 7,646 | 8,618 | 7,630 | 8,126 | 8,511 | 7,652 | 8,402 | 8,398 | 8,098 | 8,152 |
国内の家具製造は、長期的に縮小してきました。木製家具製造業の製造品出荷額(工場が出荷した製品の金額)は、工業統計調査で2003年の約1兆477億円から2019年の約8,152億円へと減少しています。同じ期間に事業所数は8,560から6,270へ、従業者数も68,727人から46,457人へと減りました。家具の国内生産は、規模・担い手ともに縮小が続いてきたことが分かります。
なお、工業統計調査は2020年で終了し、その後は別の調査である経済構造実態調査に引き継がれました。経済構造実態調査による木製家具製造業の出荷額は2021年で約8,265億円、2022年で約8,178億円ですが、こちらは個人経営の事業所を含まないなど集計の方法が異なるため、工業統計の系列とそのままつなげて比較することはできません。それぞれ別の調査として、国内製造が縮小してきたという大きな流れを読み取るのが適切です。
| 年 | 2006 | 2007 | 2008 | 2009 | 2010 | 2011 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 中国からの輸入額（億円） | 2,227 | 2,482 | 2,438 | 1,893 | 2,098 | 2,117 | 2,382 | 2,874 | 3,166 | 3,311 | 3,010 | 3,173 | 3,265 | 3,353 | 3,304 | 3,932 | 4,513 | 4,681 | 5,072 | 4,962 |
国内製造の縮小と並行して、輸入が浸透してきました。中国からの家具(いす・その他家具)の輸入額は、2006年の約2,227億円から2024年の約5,072億円へと2倍を超える規模に拡大しました(2024年がピークで、2025年は約4,962億円)。家具の輸入はアジアに集中しており、2024年の家具の輸入額のうち中国が約63%、アジア全体で約90%を占めます。
ここで注意したいのは、この輸入額はいす・その他家具の輸入金額(税関を通過する段階の金額)で、家具市場(メーカー出荷ベースで約1兆1,400億円)とは集計の対象も金額の段階も異なる点です。寝具や照明器具はこの家具の輸入額には含みません。そのため、両者を割り算して「輸入比率は何%」と単純に示すことはできませんが、家具の輸入額(2024年で総額約8,089億円)が国内の家具製造の出荷額に匹敵する規模にまで達していることは、国産から輸入への移り変わりの大きさを示しています。
| 年 | 1972 | 1974 | 1976 | 1979 | 1982 | 1985 | 1988 | 1991 | 1994 | 1997 | 1999 | 2002 | 2004 | 2007 | 2012 | 2014 | 2016 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 事業所数（事業所） | 22,688 | 25,250 | 28,133 | 29,575 | 30,198 | 27,309 | 25,895 | 25,033 | 17,177 | 15,495 | 13,992 | 12,892 | 12,312 | 10,111 | 5,588 | 5,621 | 6,128 |
販売の現場でも、構造は大きく変わりました。家具小売業の事業所数は、商業統計で1982年の約30,198事業所をピークに減少が続き、2016年には約6,128事業所まで減りました。とくに個人経営の店の減少が著しく、1972年の約15,333から2016年には約1,965へと大きく減っています。街の家具店が姿を消し、販売が少数の店に集まっていったことが読み取れます。
なお、家具小売業の事業所統計は、調査が商業統計から経済センサスへ移行したことに伴い、2016年が最後となっています。そのため、この系列は直近の状況を示すものではなく、長期の趨勢を捉えるためのものです。直近の家具・インテリアの小売規模は、矢野経済研究所のホームファッション小売など、別の調査の数字で捉えるのが適切です。
家具小売の事業所が減る一方で、販売は少数の大型店に集まりました。郊外に大型店を構え、企画・製造から販売までを一貫して手がける製造小売(SPA)が規模を広げ、なかでもニトリが家具・インテリアの最大手として全国に店舗網を築いています。個人経営の専門店が担っていた需要が、低価格で品ぞろえの広い大型店・SPAへと移っていったことが、事業所数の減少の背景にあります。
集約は、企業の再編という形でも進みました。家具・インテリアの分野では、ニトリが2021年に家具・ホームセンターの島忠を子会社化し、店舗網と商品をさらに広げています。経営が厳しくなった老舗の家具販売会社が、家電量販店などの傘下で立て直しを図る動きもみられました。いずれも、限られた需要のなかで規模の大きい企業に経営資源が集まっていく、上位集中の流れを映しています。
さらに、販売のチャネルそのものも変わりつつあります。実物を確認してから買うことが多いとされてきた家具・インテリアでも、ネット通販が広がり、店舗とネットを組み合わせる動きが進んでいます。大型店・SPAへの集約に加えて、こうしたチャネルの変化も、家具小売の構造を組み替える要因になっています。
国内の木製家具の製造品出荷額は、2003年の約1兆477億円から2019年の約8,152億円へと長期的に縮小し、事業所数・従業者数も減ってきました。背景には、中国を中心とする輸入の浸透があります。中国からの家具の輸入額は2006年の約2,227億円から2024年の約5,072億円へと拡大し、人件費などのコスト面で優位な海外生産が、国内生産を置き換えていきました。
家具は、サイズが大きく輸送コストがかかる一方で、デザインや品質をそろえれば海外でまとめて生産しやすい商品です。製造小売(SPA)が主に海外の工場で企画・生産する仕組みを広げたことも、国内製造の縮小と輸入の浸透を後押ししました。
もっとも、国内製造がゼロになったわけではありません。木製・金属製の家具メーカーは残っており、オフィス家具や高付加価値の領域などで国内生産が続いています。国内製造は、量的な縮小が続くなかで、輸入と役割を分け合う形に変わってきたと捉えるのが実態に近いといえます。
家具市場の金額は1兆円台前半でほぼ横ばいですが、その内側では供給と販売の構造が大きく組み替わってきました。供給面では国内製造から輸入へ、販売面では多数の個人専門店から少数の大型店・製造小売(SPA)へという組み替えが進んでいます。
この構造変化は、同じ金額規模の市場でも中身が入れ替わっていることを意味します。店頭に並ぶ家具に占める輸入品の比率は上がり、購入先は大型店やネット通販へと移りました。市場規模という1つの数字だけを見ていると、こうした内側の変化は見えません。
したがって家具・インテリア業界を読むうえでは、市場規模の増減そのものよりも、国産から輸入へ、専門店から大型店・SPAへ、店舗からネットへという構造の組み替えがどこまで進むかが、より重要な論点になります。
家具の輸入は、アジア、とくに中国に大きく依存しています。2024年の家具(いす・その他家具)の輸入額は総額で約8,089億円、このうち中国が約63%、アジア全体で約90%を占めます。中国からの輸入額は2006年の約2,227億円から2024年の約5,072億円へと2倍を超え、輸入が供給の重要な部分を担うようになっています。
ただし、この輸入額は税関を通過する段階の金額で、メーカー出荷ベースの家具市場(約1兆1,400億円)とは集計の基準が異なります。両者を割り算して「輸入比率は何%」と単純に示すことはできませんが、輸入額が国内の家具製造の出荷額に匹敵する規模に達していることは、供給に占める輸入の比重の大きさを物語っています。
中国への依存は、為替や人件費の変動、地政学的なリスクの影響を受けやすい面もあります。今後は、中国以外のアジア諸国への分散など、調達先をどう組み立てるかも、各社の供給戦略の論点になります。
