ペット用品は、インターネット通販やホームセンター、ドラッグストア、ペットショップなど、さまざまなチャネルで販売されています。富士経済の調査では、2024年のインターネット通販によるペット関連商品の販売は3,056億円で、ホームセンター（2,909億円）と並ぶ主要なチャネルとなっています。ペット関連商品のEC市場は、品ぞろえの豊富さや自宅への配送の便利さを背景に拡大が続き、2028年には3,489億円規模が見込まれています。本ページでは、ペット用品の販売チャネル別の構成、EC市場の規模と伸び、実店舗の役割を整理します。なお、数値は富士経済の集計によるものです。
| カテゴリ | インターネット通販 | ホームセンター | ドラッグストア |
|---|---|---|---|
| 販売規模（億円） | 3,056 | 2,909 | 840 |
ペット用品の販売チャネルでは、インターネット通販が3,056億円で、ホームセンター（2,909億円）と並ぶ最大級となっています。ドラッグストアは840億円で、日用品の購入のついでにペット用品を買う動きを取り込んでいます。重いフードや猫砂などを自宅に届けてもらえる便利さから、通販の利用が広がってきました。
ただし、これらは富士経済が公表する主要なチャネルで、このほかにペットショップなどの専門店や量販店もあり、すべての販売チャネルを表したものではありません。実店舗には、生体（生きた犬や猫）の販売や、商品を実際に見て選べること、相談しながら買えることなど、通販にはない役割があります。チャネルごとの強みを生かした販売が続いています。
| 年 | 2023 | 2028 |
|---|---|---|
| ペット関連商品EC市場（億円） | 2,727 | 3,489 |
ペット関連の商品EC市場（商品ベース）は、2023年の2,727億円から、2028年には3,489億円へと、期間で約27.9%の拡大が見込まれています。品ぞろえの豊富さ、重い商品の配送の便利さ、定期購入（サブスクリプション）のしやすさなどが、EC化を後押ししています。
メーカーが自社サイトで消費者へ直接販売するD2C（ダイレクト・トゥ・コンシューマー）の動きも広がっています。フードやサプリメントなどの定期購入と相性がよく、顧客と直接つながることで、商品開発や購入後のフォローに生かす狙いがあります。なお、この商品EC市場（2,727億円、2023年）は、前述のチャネル別のインターネット通販（3,056億円、2024年）とは集計の対象や時点が異なる別の数字です。
ペット用品は、インターネット通販、ホームセンター、ドラッグストア、ペットショップなど、複数のチャネルで販売されています。富士経済の調査では、2024年のチャネル別でインターネット通販が3,056億円、ホームセンターが2,909億円、ドラッグストアが840億円となっています。
通販とホームセンターが大きいのは、フードや猫砂、ペットシーツなど、かさばる・重い消耗品をまとめて買う需要が大きいためです。通販は自宅への配送が便利で、ホームセンターは生活用品とあわせて購入できます。ドラッグストアも、日用品のついで買いの場として存在感を高めています。
ただし、これらは富士経済が公表する主要なチャネルで、ペットショップなどの専門店や量販店は含まれておらず、すべての販売チャネルを表したものではありません。チャネルごとに扱う商品や強みが異なり、消費者は商品やタイミングに応じて使い分けています。
ペット関連の商品EC市場（商品ベース）は、富士経済によると2023年の2,727億円から、2028年には3,489億円へと、期間で約27.9%の拡大が見込まれています。品ぞろえの豊富さ、重い商品を自宅に届けてもらえる便利さ、定期購入のしやすさが、EC化を支えています。
とくに、フードや猫砂のように定期的に買い替える消耗品は、定期購入（サブスクリプション）と相性がよく、ECの強みが生きます。療法食やサプリメントなど、店頭で扱いの少ない専門的な商品も、ECで手に入れやすくなっています。一方で、生体（生きた犬や猫）の販売や、相談しながら選びたい商品では、実店舗の役割が残ります。
メーカーが自社サイトで直接販売するD2Cの動きも広がっています。顧客と直接つながることで、商品開発や購入後のフォローに生かす狙いがあり、ECの拡大は流通の構造そのものにも影響を与えています。
ECが広がっても、実店舗には通販にはない役割があります。ペットショップなどの専門店は、生体（生きた犬や猫）の販売や、商品を実際に見て選べること、店員に相談しながら買えることなどが強みです。ホームセンターやドラッグストアは、生活用品とあわせてペット用品を買える利便性があります。
消費者は、商品やタイミングに応じてチャネルを使い分けています。重い消耗品はまとめて通販で、急ぎのものは近くの店舗で、専門的な商品はECで、というように、目的に合わせた購入が一般的です。実店舗とECは、単純に置き換わるのではなく、それぞれの強みで併存しています。
今後は、実店舗とネットを組み合わせた販売（オムニチャネル）や、店舗で見て通販で買う、通販で買って店舗で受け取る、といった連携も広がる見通しです。なお、本ページの数値は富士経済の集計によるもので、矢野経済研究所や業界団体にはチャネル別の集計がない点には留意が必要です。
EC化の進展が続く見通しです。フードや猫砂などの消耗品の定期購入を中心に、ネット通販の利用が広がります。商品EC市場は2023年の2,727億円から拡大が見込まれ、メーカーの直接販売（D2C）も増えていきます。実店舗は、生体販売や対面の相談など、強みを生かした役割が続きます。
中期では、商品EC市場が2028年に3,489億円規模へ拡大する見込みです。定期購入やD2Cの広がりが、流通の構造を変えていきます。実店舗とECを組み合わせたオムニチャネルの取り組みや、店舗の受け取り拠点としての活用も進む見通しです。
長期では、流通チャネルの再編が進む可能性があります。EC化とD2Cの広がりで、メーカー・卸・小売の役割が見直され、データを生かした販売や定期購入の高度化が進みます。一方で、生体販売や対面サービスなど、実店舗ならではの価値は残り、チャネルごとの強みに応じた棲み分けが続くとみられます。
