日本のペット関連市場は、2025年度に1兆9,504億円（前年度比+2.1%、見込）となり、犬猫の飼育頭数が頭打ちとなるなかでも微増を続けています。市場はペットフード・ペット用品・生体＋サービス分野で構成され、ペットを家族の一員として大切にする意識の高まりから、1頭あたりの支出が増えていることが拡大を支えています。2026年度以降も緩やかな増加が予測され、2028年度には2兆317億円に達する見通しです。本ページでは、ペット関連市場の規模の推移、フード・用品・生体＋サービスの構成、調査機関による集計範囲の違いまで整理します。
ペット関連の総市場は、1兆7,188億円（2021年度）から年率2〜4%台で拡大し、2025年度は1兆9,504億円（前年度比+2.1%）となる見込みです。犬猫の飼育頭数が頭打ちとなるなかでも、ペットを家族の一員として大切にする意識の高まりから1頭あたりの支出が増え、市場は微増を続けてきました。2026年度以降は伸びが1%台へと緩やかになる見通しで、2028年度には2兆317億円に達すると予測されています。
内訳の3区分（ペットフード・ペット用品・生体＋サービス分野）はいずれも増加が見込まれますが、構成比の変化に特徴があります。ペットフードの末端市場は2021年度の6,083億円から2025年度に7,344億円へ拡大し、構成比も35.4%（2021年度）から38.0%（2028年度予測）へ高まる見通しです。値上げやプレミアムフード・療法食など、単価の高い商品への移行が金額を押し上げています。
2025年度のペット関連総市場1兆9,504億円の内訳は、動物病院やトリミング・ペット保険などを含む生体＋サービス分野が8,710億円（構成比44.7%）で最も大きく、次いでペットフードの末端市場が7,344億円（同37.7%）、ペット用品が3,450億円（同17.7%）です。サービス関連が市場の4割超を占めており、ペットの高齢化を背景に医療・保険などへの支出が広がっていることがうかがえます。
前年度比では3区分とも2%前後の増加で、伸び率はフード（+2.2%）が用品（+2.0%）や生体＋サービス（+2.0%）をわずかに上回ります。一方、金額の増え方では規模の大きい生体＋サービス分野が168億円で最も大きく、フード（161億円）がこれに次ぎます。市場全体の微増は、高付加価値化の進むフードと、医療・保険などのサービスの両方が支えている形です。なお、ここでのフードは小売（末端）金額ベースで、農林水産省の出荷ベースのフード市場（2024年度、4,594億円）とは集計が異なります。フード市場の詳細はペットフード市場のページで扱います。
犬猫の飼育頭数は伸び悩んでいますが、ペット関連市場は2025年度に1兆9,504億円（前年度比+2.1%）まで拡大し、2021年度の1兆7,188億円から+13.5%増えました。量（頭数）が増えないなかでの拡大を支えているのは、1頭あたりにかける支出の増加です。
ペットを家族の一員として大切にする意識が広がり、高付加価値なフードや、動物病院・ペット保険・トリミングなどのサービスへの支出が手厚くなっています。市場の構成でも、ペットフードの末端市場の構成比が35.4%（2021年度）から38.0%（2028年度予測）へ高まる見通しで、単価の高い商品への移行が金額を押し上げています。
今後の成長は、1頭あたりの支出をどこまで高められるかにかかっています。プレミアムフードや療法食、高齢のペット向けの医療・保険・ケアなど、単価の高い商品やサービスの広がりが市場を支える見通しです。一方で、物価高による節約志向や飼育頭数そのものの頭打ちは下押し要因であり、量の減少を単価の上昇でどこまで補えるかが論点となります。
ペット関連市場の規模としてよく使われる数字には、矢野経済研究所の1兆9,504億円（2025年度）と、富士経済の1兆5,343億円（2023年）の2つがあり、対象範囲や集計の基準が異なります。矢野は年度ベースで、フード・用品・生体・その他サービスを含むペット関連総市場を推計しています。
富士経済は暦年・小売ベースでペット関連総市場を集計しており、対象とする範囲も矢野とは細かく異なります。このため、両者の総額には差が生じます。どちらかが正しくどちらかが誤っているということではなく、集計の範囲と基準が違う別々の推計として読む必要があります。
市場規模を引用するときは、どの調査機関の、いつの時点の、どの範囲の数字かを確認することが大切です。本ページでは矢野の総市場を主軸とし、富士の数字を同じ系列に合算したり単純に比較したりはしていません。
矢野経済研究所の予測では、ペット関連総市場は2026年度に1兆9,835億円、2027年度に2兆87億円と2兆円を超え、2028年度には2兆317億円へ達する見通しです。2025年度の見込み1兆9,504億円から3年で約4.2%の増加にあたります。
成長の前提は、1頭あたり支出の増加と、フード・サービスの高付加価値化です。プレミアムフードや療法食、高齢のペット向けの医療・保険などへの支出が、頭数の頭打ちを補って金額を押し上げる構図が続くと見込まれています。
ただし、2026年度以降は予測値であり、前提次第で振れ幅があります。伸び率は2026年度+1.7%、2027年度+1.3%、2028年度+1.1%と鈍化する見通しで、物価高による節約志向や、飼育頭数の減少が想定より早く進む場合は、さらに伸びが鈍る可能性があります。市場規模の見通しを読む際は、見込み・予測の区別と、その前提を踏まえることが前提となります。
2026-2027年度は緩やかな微増が続くと見込まれます。矢野の予測では総市場は2026年度に1兆9,835億円（前年度比+1.7%）、2027年度に2兆87億円（同+1.3%）で推移し、2027年度に2兆円を超える見通しです。値上げによる単価の上昇と、医療・保険などサービスへの支出の広がりが市場を支える一方、節約志向が下押し要因として残ります。
矢野の予測が及ぶ2028年度には、総市場は2兆317億円に達する見通しです。伸び率は2026年度+1.7%、2027年度+1.3%、2028年度+1.1%と緩やかになります。構成では、ペットフードの末端市場の構成比が37.7%（2025年度）から38.0%（2028年度予測）へわずかに高まる見通しで、規模が最も大きい生体＋サービス分野と合わせて市場の微増を支える形が続く見込みです。
長期では、犬猫の飼育頭数の減少基調と、1頭あたり支出の増加のバランスが市場の方向を決めます。ペットの高齢化に伴う医療・保険・介護などのサービスへの支出が、頭数の頭打ちを補う要素となります。市場規模の数字を読む際は、調査機関ごとの集計範囲の違いと、見込み・予測の区別を踏まえることが前提となります。
