犬・猫の飼育頭数｜頭数の推移と猫優位の構造【2026年版】

犬の飼育頭数は2016年の800.8万頭から2024年の679.6万頭まで減少し、2025年は682万頭と下げ止まりの動きがみられます。背景には、少子高齢化や単身世帯の増加、飼育にかかる費用や散歩・しつけの手間、集合住宅などの住環境の制約があります。犬は猫に比べて世話の負担が大きいとされ、新たに飼い始める世帯が増えにくいことが減少の一因です。

一方で猫は、室内で飼いやすく留守がちな世帯にも向くことから底堅く、本データでは一貫して犬を上回っています。ただし猫も2024年の915.5万頭をピークに2025年は884.7万頭へ減っており、犬猫合計の頭数は約1,566.7万頭で頭打ちとなっています。

今後については、世帯数や可処分所得、住環境などの条件が大きく変わらない限り、頭数が大きく回復する可能性は高くないとみられます。新規飼育のハードルを下げる住環境やサービスの広がり、保護犬・保護猫の譲渡の拡大などが、頭数の下支え要因となるかが論点です。なお、頭数（量）が伸び悩むなかでも1頭あたりの支出が増えることで市場（金額）は拡大しており、金額の動向は市場規模のページで扱います。

ペットの平均寿命は延びており、加齢に伴う病気やケアの需要が高まる高齢のペットの増加が進んでいます。室内飼育の広がりや栄養・医療の向上が寿命の延びを支えており、これは飼い主の支出を、フードや用品から医療・保険・介護といったサービスへ広げる要因となります。

医療面では動物病院の役割が、費用面ではペット保険の役割が大きくなります。慢性疾患や手術など、高齢期に増える医療需要にどう応えるか、また医療費の負担にどう備えるかが、飼い主・事業者の双方にとっての課題です。高齢のペット向けの食事や介護用品など、シニア期に対応した商品の広がりも今後の論点となります。

頭数（量）が頭打ちとなるなかで、高齢化は「1頭あたりにかける費用」を押し上げる方向に働きます。動物病院・獣医療やペット保険の動向は、それぞれの専門ページで扱います。

2025年に新たに飼われた犬・猫は犬45.1万頭・猫33.3万頭でした。新規飼育が大きく増えにくいなかで、犬・猫をどのように迎えるか（ペットショップ、ブリーダー、保護犬・保護猫の譲渡など）の選択も多様になっています。

動物福祉の面では、殺処分数が2004年度の犬猫合計394,799頭から2024年度には6,830頭へと大きく減りました。自治体に引き取られた犬・猫の譲渡が広がり、引取り数そのものも減ったことが背景にあります。制度面では、2022年6月から販売される犬・猫へのマイクロチップの装着・登録が義務化され、遺棄の防止や適正な飼育が求められるようになりました。

こうした流れは、生体販売を行う事業者に対し、適正な飼育環境や販売後の責任を含めた対応を求めるものです。生体販売や動物取扱業の事業者構造、上場・非上場のプレイヤーの動向については、主要企業のページで扱います。