殺虫剤・入浴剤・芳香消臭剤の生産動向｜猛暑で動く家庭日用品【2026年版】

家庭用の殺虫剤は、気候の影響を強く受ける品目です。日本エアゾール協会の集計では、2024年のエアゾール用途別で殺虫剤が28.6%増と大きく伸びました。医薬部外品としての殺虫剤の生産金額も2024年に682億円で、家庭日用品のなかで最も大きい品目です。

背景には、記録的な猛暑と残暑の長期化があります。蚊やゴキブリ、ダニなどの活動期間が延びることで、対策製品の使用期間も長くなります。前年に在庫調整があった反動も重なり、2024年は需要が大きく伸びました。

各社は、効果の持続性や使い勝手(置くだけ・ワンプッシュなど)、屋内外の用途に応じた製品で差別化を図っています。気候変動で夏の高温化が続けば、殺虫剤や虫よけの需要期が長期化する可能性があり、季節商品でありながら需要の底上げが期待される分野です。

入浴剤(浴用剤)は、医薬部外品としての生産金額が2024年に596億円で、家庭日用品のなかで殺虫剤に次ぐ規模です。温浴やリラックス、疲労回復、温泉成分やスキンケア効果などの付加価値を訴求した製品が需要を支えています。シャワーで済ませる人が増える一方、湯船につかる時間を楽しみや健康のために重視する層に向けた高機能品が伸びています。

制汗・デオドラント(腋臭防止剤)は359億円で、猛暑の長期化を背景に需要が広がっています。汗やにおいへの関心の高まりに加え、エチケットとしての位置づけが定着し、スプレー・ロールオン・シートなど形態も多様化しています。

いずれも、機能や香り、使い勝手といった付加価値で単価を高める方向にあります。気候や健康・美容への意識の変化が、これらの品目の需要と製品開発を動かしています。

家庭日用品には、殺虫剤・入浴剤・制汗剤のほか、芳香剤・消臭剤・防虫剤・除湿剤などが含まれます。ただし、これらのすべてが同じ統計でとらえられるわけではありません。芳香消臭剤は医薬部外品ではなく雑貨に分類されるため、薬事工業生産動態統計の生産金額には含まれません。

そのため、芳香消臭剤の規模は、業界団体や民間調査の別の統計でとらえる必要があります。本ページでは、医薬部外品として生産金額が把握できる殺虫剤・入浴剤・制汗剤などを中心に扱い、芳香消臭剤については品目の広がりを定性的に整理しています。

家庭日用品は、生活の細かなニーズに応える多品目の分野です。芳香消臭、防虫、除湿、トイレ用品など、暮らしの快適さや衛生に関わる製品が幅広く、メーカーごとに得意とする領域が分かれています。統計の対象範囲を確かめながら、品目ごとに規模や動きを読むことが必要です。