美容業界のエステティック市場｜脱毛分野の縮小と分野別の市場規模【2026年版】

エステ市場は縮小局面にあります。事業者売上高ベースの矢野経済研究所では2024年度3,043億円(前年度比98.3)で5年連続のマイナスとなる見込みで、消費者支出ベースでも2021年の約3,956億円から2025年の3,360億円へ減少しています。

縮小を主導しているのは脱毛分野です。消費者支出ベースの脱毛は2021年から672億円減少しました。背景には、大手脱毛サロンの経営破綻が相次いだことと、医療脱毛との競合があります。医療機関による脱毛が普及し、効果や安全性を求める利用者が医療脱毛へ移る動きがあり、エステサロンの脱毛は価格や手軽さでの差別化を迫られています。

脱毛以外でも、エステ業態には規制面の逆風があります。痩身・引き締め分野で用いられる高密度焦点式超音波(HIFU)は、2024年に医師免許のないサロンでの施術が医療行為に該当しうるとして規制が強化され、対応を迫られたサロンが少なくありません。脱毛分野の構造的な縮小と規制への対応が重なり、市場全体が縮小圧力にさらされています。

エステ市場には集計の仕方が異なる統計があります。事業者売上高ベース(矢野経済研究所)は、エステ事業者の売上から市場を推計するもので、2024年度は3,043億円です。消費者支出ベース(リクルートHBA)は、利用者の支出から推計するもので、2025年のエステは3,360億円です。

両者は対象範囲や調査年、集計の立場が異なるため、数字を直接比較したり合算したりはできません。分野の区切り方も異なり、矢野はレディス施術・メンズエステ・物販で、消費者支出ベースはフェイシャル・ボディ・痩身・脱毛で分けています。

どちらが正しいというより、用途が異なります。エステ事業者の売上規模をみるなら矢野、利用者の支出からみた市場をみるなら消費者支出ベースが適しています。市場を語るときは、どの統計に基づく数字かを明確にすることが重要です。

縮小するエステ市場のなかで、分野によって濃淡があります。事業者売上高ベースでは、メンズエステが2024年度155億円(前年度比100.6)と、数少ない伸長分野です。男性の美容意識の高まりを背景に、規模は小さいものの拡大の余地があります。

フェイシャルやボディ・痩身は、消費者支出ベースでみて一定の規模を保っています。脱毛が医療脱毛との競合で縮小するのに対し、これらの分野はサロンならではの施術やリラクゼーション性で差別化を図る余地があります。

エステ市場全体は構造的な縮小圧力にありますが、縮小一辺倒ではなく、メンズや特定分野での需要をどう取り込むかが事業者の論点です。脱毛偏重からの転換と、男性・新規層の取り込みが、活路を左右します。