美容・エステ業界の市場規模・主要企業・動向

消費者支出ベースの市場規模は、ジャンルによって明暗が分かれています。美容室は2021年の1兆3,129億円から2025年に1兆3,884億円へと拡大し、ここ5年で最大となりました。リラクゼーションは3,798億円、ネイルは1,455億円、アイビューティーは1,384億円(前年比17.4%増)といずれも拡大する一方、エステは消費者支出ベースで3,956億円から3,360億円へ減少しています。美容室市場は女性が約7割を占め、1回あたり利用金額も男女ともにここ5年で最高となりました。

ジャンル別に把握できる消費者支出ベースが業界規模を測る基本の統計で、本ページの市場規模はこれを主に用います。これとは別に、供給側の事業所売上をとらえる経済センサスでは美容業が1兆6,532億円(2021年)、事業者売上高ベースの矢野経済研究所ではエステが3,043億円となり、いずれも集計の立場が異なる補助的な指標です。理容室を含む美容サロン市場全体は2兆6,820億円が参考値ですが、理容室は別業態のため本ページでは美容5ジャンルを対象とします。

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エステティック市場は縮小局面にあります。事業者売上高ベースの矢野経済研究所では5年連続で減少し、2024年度は3,043億円となりました。消費者支出ベースでは年により振れがあり、2024年に一時持ち直したものの2025年は3,360億円と2023年並みの水準にとどまります。いずれの統計でも、脱毛サロンの市場規模が2021年から672億円減少したことが縮小を主導しています。

背景には、脱毛サロンの撤退や、高密度焦点式超音波(HIFU)への規制強化(2024年)があります。フェイシャルやボディ・痩身が一定の規模を保つ一方、医療脱毛との競合も続いており、エステは構造的な転換局面にあります。

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集客面では、予約・口コミプラットフォームへの依存が強まっています。ホットペッパービューティーの予約取扱額は2024年度に約1.1兆円に達し、ネット予約件数は年間約1.6億件、月間1,200万人以上が利用しています。

利用実態の面でも、美容室を利用する女性のネット予約は計59.2%にのぼり、予約サイト・アプリ経由の比率は20代でさらに高くなっています。サロンにとって、こうしたプラットフォームへの対応と、リピートや指名による依存度の引き下げが集客上の論点となっています。

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美容・エステ業界は、美容室・エステティック・ネイル・アイビューティー・リラクゼーションの5ジャンルのサロンで構成されます。全国の美容所は27万4,070店、美容師は57万9,768人にのぼり、1店舗から数店舗規模の中小・個人サロンが大半を占める超分散市場です。

ジャンルによって市場規模の方向は分かれており、美容室は2025年に1兆3,884億円とここ5年で最大となる一方、エステは脱毛分野の縮小で減少しています。サロンを運営する事業者のほか、集客プラットフォームやサロン向け卸など、サロンを支える事業者も業界を形づくっています。

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サロンを運営する事業者は、大手・中堅チェーンから個人経営サロン、フリーランス美容師まで多様です。上場している専業はごく僅かで、サロンを運営する田谷やヤマノホールディングスなどにとどまり、大半は非上場の中小・個人で構成されます。

これに対し、サロン向けに商材を卸すビューティガレージは一貫して成長しており、サロン運営とは業態が異なります。近年は業務委託や面貸し(シェアサロン)で独立する美容師も増え、集客ではホットペッパービューティーなどの予約・口コミプラットフォームへの対応が競争を左右しています。

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サロンの経営は、技術者である美容師の人件費に依存する労働集約型の構造です。美容師国家試験には毎年1万人台後半が合格し新規供給が続く一方、離職や独立による人材の確保・定着が共通の経営課題となっています。

最低賃金は2015年の798円から2025年の1,121円へ上昇し、人件費が経営を圧迫しています。上場するサロン運営企業でも複数年にわたり純損失を計上する例があり、労働集約・低利益率の構造を映しています。

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