結婚式のかたちは、披露宴を行う従来型から大きく広がっています。リクルートブライダル総研の調査では、挙式・披露宴・食事会・写真撮影のいずれかを行う「ウエディングイベント実施率」は73.5%で、このうち披露宴を行った人は43.1%でした。スタジオ撮影やロケーション撮影などの写真撮影は61.5%と、挙式や披露宴を上回って最も多くなっています。挙式形式やご祝儀制・会費制の選び方も多様で、フォト婚やナシ婚、少人数の会食といった選択肢が広がっています。実施率の実態、多様化の背景、選ばれるスタイルの中身まで順に整理します。
| カテゴリ | 写真撮影 | 挙式 | 披露宴・ウエディングパーティー | 結婚を機とした食事会 |
|---|---|---|---|---|
| 実施率（%） | 61.50 | 48.90 | 43.10 | 33.80 |
結婚を機に行われるイベントの実施率をみると、写真撮影が61.5%で最も高く、挙式の48.9%、披露宴・ウエディングパーティーの43.1%、結婚を機とした食事会の33.8%が続きます。これらは「行ったか/行っていないか」をイベントごとに尋ねた割合で、1人が複数のイベントを行うため、足し合わせても全体の実施率（73.5%）にはなりません。
注目されるのは、写真撮影が挙式や披露宴を上回って最も多いことです。スタジオでの記念撮影やロケーション撮影など、披露宴を行わなくても写真でかたちを残すスタイルが定着していることを示しています。披露宴の実施率が43.1%にとどまる一方で、何らかのウエディングイベントを行う人は73.5%にのぼり、披露宴を中心とした従来型から、写真・食事会などへ選択肢が広がっている構図です。
写真撮影の中では、スタジオ撮影が43.9%で最も多く、屋外や式場以外の場所で撮るロケーション撮影が32%と続きます。結婚前の段階で撮るエンゲージメントフォト（婚約の記念に撮る写真）も17.7%あり、挙式や披露宴とは別に、写真でかたちを残すニーズが広がっています。写真にかける費用や、写真を中心とするフォトウエディングの市場規模は、周辺市場のページで扱います。
背景の一つは、需要の母数となる婚姻件数の長期的な減少です。婚姻件数は1972年の約110万組をピークに減り続け、2024年は48.5万組まで落ち込みました。結婚するカップルの数そのものが減るなかで、一律の披露宴ではなく、それぞれの事情や予算に合わせたかたちが選ばれるようになっています。婚姻件数の推移は婚姻動向のページで詳しく扱います。
価値観の変化も多様化を後押ししています。結婚マーケット調査では、「結婚式の内容は定番やしきたりにとらわれず、自分たちの価値観に合った自由なやり方をすればよい」と考える人が74.5%にのぼりました。決まったかたちをなぞるより、自分たちに合ったスタイルを選びたいという意識が、写真中心や少人数、会費制といった選択肢の広がりにつながっています。
新型コロナの影響も、スタイルの変化を加速させました。大人数の披露宴が開きにくかった時期に、家族中心の少人数の会食や、写真だけを残すフォト婚（挙式や披露宴を行わず、写真撮影でかたちを残すスタイル）が広がりました。コロナ後もこうした選択肢は定着し、披露宴を行わない、あるいは小規模にするかたちが、特別なものではなくなっています。
挙式を行う人の形式をみると、キリスト教式（教会式）が36.2%で最も多く、神前式が33.1%でこれに続きます。宗教にとらわれず参列者の前で結婚を誓う人前式も19.7%あり、洋風・和風・自由形式がそれぞれ一定の支持を得ています。形式ごとの特徴は下の表のとおりです。
披露宴の費用の負担方法は、ゲストがご祝儀を渡すご祝儀制が72.9%と主流です。一方で、ゲストが一律の会費を払う会費制も15.7%あり、両方を取り入れる人も9.6%います。会費制は、1.5次会やカジュアルな会など、ゲストの負担を抑えたいスタイルで選ばれています。
このほか、披露宴を2部構成にする二部制も選択肢の一つです。ゼクシィ結婚トレンド調査（ゼクシィ会員を対象とする別の調査）では、二部制を知っていた人のうち実際に行った人は23.5%で、前年から7.8ポイント低下しました。挙式も披露宴も行わないナシ婚や、家族中心の少人数の会食など、披露宴を前提としないかたちも広がっており、結婚式の選択肢は従来より大きく多様になっています。
挙式形式は、キリスト教式（教会式）が36.2%、神前式が33.1%、人前式が19.7%、仏前式が10.2%です。チャペルでの洋風の挙式と、神殿での和装の挙式が二分し、宗教色のない自由な人前式が一定の支持を得る構図です。会場の種類によって行いやすい形式が異なり、業態構造のページで扱う専門式場・ホテル・ゲストハウスなどの選び方とも関係します。
費用の負担方法は、ご祝儀制が72.9%と主流ですが、会費制が15.7%、両方を取り入れる人も9.6%います。ご祝儀制は招待客がご祝儀を渡し、その分も費用にあてる従来からの方式です。会費制は一律の会費を集める方式で、ゲストの負担を抑えやすく、カジュアルな会や1.5次会で選ばれています。費用負担のスタイルは、招待客数や1組あたりの費用とも関係しますが、費用の金額面は費用のページで扱います。
スタイルの多様化は、1組あたりの費用にも表れています。結婚マーケット調査2025では、挙式と披露宴をともに行った人の総額は平均298.6万円、招待客は平均57.2人でした。一方、ゼクシィ会員を対象とするゼクシィ結婚トレンド調査2024では総額343.9万円、招待客52.0人です。両者は対象範囲が異なる調査のため数字に幅がありますが、いずれも一定の単価が保たれています。費用の内訳や推移は費用のページで詳しく扱います。
婚姻件数が長期的に減るなかでも、ブライダル関連市場が横ばいを保っているのは、1組あたりの単価が件数の減少を補っているためです。少人数化やフォト婚で1件あたりの規模が小さくなる動きがある一方、披露宴を行う層では会場・料理・衣裳の単価上昇が続き、全体として単価が下支えしています。スタイルの多様化は、単価を押し下げる方向と、こだわりの演出で押し上げる方向の両面を持っています。
写真撮影の実施率が挙式や披露宴を上回るように、挙式・披露宴そのもの以外への支出も広がっています。フォトウエディングやブライダルジュエリー、新婚旅行といった周辺の市場は、挙式を行わない層も取り込む余地があり、各社にとって1組あたりの取引を広げる方向の一つです。これらの周辺市場の規模は、周辺市場のページで扱います。
そうではありません。結婚マーケット調査の「ウエディングイベント実施率73.5%」は、挙式・披露宴・結婚を機とした食事会・写真撮影のいずれか1つ以上を行った人の割合で、写真撮影だけ・食事会だけの人も含む広い数字です。
実際に披露宴・ウエディングパーティーを行った人は43.1%にとどまります。むしろ写真撮影が61.5%で最も多く、挙式（48.9%）や披露宴を上回っています。これらは複数を選べる質問のため合算はできませんが、「何らかのかたちで結婚を祝う人は多いが、披露宴を行う人はその一部」という関係です。
したがって、73.5%という数字だけを見て「ほとんどの人が結婚式（披露宴）を挙げている」と読むのは誤りです。広義の実施率と、披露宴に限った実施率を分けて見ることが、スタイル多様化の実態を正しくつかむうえで重要です。
両面があります。フォト婚やナシ婚、少人数化は、1組あたりの費用や招待客数を小さくする方向に働き、披露宴を中心とした従来型のビジネスには逆風になりえます。披露宴の実施率が43.1%にとどまることは、会場を保有する事業者にとって需要の先細りの懸念につながります。
一方で、多様化は新しい需要を生む面もあります。写真撮影の実施率が61.5%と挙式・披露宴を上回るように、披露宴を行わない層も写真や食事会には支出します。こうした層を取り込めれば、挙式を行わないカップルからも取引を生み出せます。
各社にとっては、従来型の披露宴の単価を保ちつつ、フォトウエディングや少人数向けのプラン、周辺サービスなど、多様なスタイルに対応した選択肢をどれだけ広げられるかが課題です。多様化を需要の縮小ととらえるか、新しい市場の入り口ととらえるかで、対応の方向が変わります。
結婚式に関する代表的なデータには、リクルートブライダル総研の調査がありますが、2024年版までの「ゼクシィ結婚トレンド調査」と、2025年版からの「結婚マーケット調査」では、調査の対象が異なります。
従来のゼクシィ結婚トレンド調査は、ゼクシィの読者・会員のうち挙式または披露宴を行った人が対象でした。2025年からの結婚マーケット調査は、全国の20〜49歳の男女へと対象を広げ、披露宴を行わなかった人も含めて結婚式の実態を捉えるようになっています。対象範囲が広がったため、費用の平均（298.6万円と343.9万円）や招待客数（57.2人と52.0人）にも幅が出ています。
このため、年ごとの数字を単純に比べると、実態以上に変化したように見えることがあります。費用や実施率を読むときは、どの調査の、どの対象範囲の数字かを確認することが必要です。
