挙式・披露宴の総額平均は2024年に343.9万円で、前年から16.8万円増えました。費用は2022年の303.8万円から3年連続で上昇しており、物価や人件費の上昇、ゲスト一人あたりにかける費用の増加が背景にあります。招待客は平均52人、ご祝儀総額は205.6万円、新郎新婦の自己負担額は161.3万円です。費用の推移、内訳、誰が負担するか、二部制など形態による違いまで順に整理します。
| 年度 | 2022 | 2023 | 2024 |
|---|---|---|---|
| 総額平均（万円） | 303.80 | 327.10 | 343.90 |
| 前年比 | — | +7.7% | +5.1% |
挙式・披露宴の総額平均は、ゼクシィ結婚トレンド調査でみると2022年の303.8万円から2023年327.1万円、2024年343.9万円へと3年連続で上昇しました。新型コロナで挙式が縮小した時期の後、規模を戻す動きと、物価や人件費の上昇を背景にした単価上昇が重なっています。
総額の上昇とあわせて、ご祝儀総額(2022年の180.4万円から2024年は205.6万円)や自己負担額(同じく147.3万円から161.3万円)も増えています。なお、この調査は2024年版が『ゼクシィ結婚トレンド調査』としての最終年です。2025年からは対象範囲を広げた『結婚マーケット調査』に再編されたため、調査の定義が変わり、2025年以降の数値はこの推移とは単純に接続できません。
2024年の挙式・披露宴の総額平均は343.9万円で、招待客は平均52人、招待客一人あたりにかける費用は8.6万円でした。総額・招待客数ともに前年から増えており、規模を抑える方向だけでなく、一人あたりにかける費用も増える傾向がみられます。
費用の負担面では、ご祝儀総額が平均205.6万円、新郎新婦の自己負担額が161.3万円です。さらに、親・親族からの費用援助が「あった」人は74.2%で、その場合の援助額は平均168.6万円でした。これらは集計の母数が異なる平均値のため単純に足し引きはできませんが、ご祝儀と親族の援助が、総額に対する新郎新婦の実質的な負担を和らげる構造がうかがえます。
挙式のスタイルによっても費用は変わります。披露宴を2部構成にする二部制を実施した場合の総額は367.3万円で、全体平均の343.9万円より高めです。招待客も二部制実施者は57.1人と、全体平均の52人より多くなっています。
二部制は、挙式や1.5次会的な催しを組み合わせて招待客の幅を広げるスタイルで、結果として総額・招待客数とも大きくなる傾向があります。二部制の実施率やスタイル選択そのものの広がりは、挙式スタイルの多様化を扱う関連ページで整理します。
挙式・披露宴の総額平均は、2022年の303.8万円から2024年の343.9万円へと3年連続で上昇しました。背景には複数の要因があります。第1に物価や人件費の上昇で、会場・料理・装花・衣裳などのコストが上がり、価格に反映されています。
第2にゲスト一人あたりにかける費用の増加です。2024年の招待客一人あたり費用は8.6万円で、料理や引出物、演出を充実させる傾向が単価を押し上げています。少人数化が進む一方で、一組あたり・一人あたりにかける費用はむしろ増える方向にあります。
この単価上昇は、婚姻件数の減少を補ってブライダル市場全体を下支えしてきました。一方で、利用者の負担には上限があり、単価の上昇がどこまで続くかは、今後の費用動向を左右する論点です。費用と市場規模の関係は関連ページで扱います。
挙式・披露宴の総額平均343.9万円に対し、新郎新婦の自己負担額は平均161.3万円です。総額と自己負担の差は、主に招待客からのご祝儀と、親・親族からの援助で埋められています。
ご祝儀総額は2024年で平均205.6万円でした。さらに、親・親族からの費用援助が「あった」人は74.2%で、援助があった場合の金額は平均168.6万円です。多くのカップルで、総額の相当部分をご祝儀と親族の援助がまかなっている構造がみられます。
ただし、これらは集計の母数が異なる平均値で、単純に足し引きして総額と一致するものではありません。重要なのは、表示される「総額」がそのまま新郎新婦の手出しになるわけではなく、ご祝儀や援助を差し引いた実質的な自己負担は総額より小さいという点です。費用を検討する際は、総額と自己負担を分けて見る必要があります。
挙式のスタイルは費用に直結します。披露宴を2部構成にする二部制を実施した場合の総額は367.3万円で、全体平均の343.9万円より高めです。招待客も二部制実施者は57.1人と、全体平均の52人より多くなっています。
一方で、写真だけで残すフォトウエディングや、挙式・披露宴を行わないナシ婚、少人数の会食といった選択肢もあり、これらは総額を抑える方向に働きます。スタイルの多様化は、費用の幅を広げる方向と抑える方向の両面で進んでいます。
どのスタイルを選ぶかによって、1組あたりの費用は大きく分かれます。スタイルの実施率や選択の広がりそのものは、挙式スタイルの多様化を扱う関連ページで詳しく整理します。本ページでは、各スタイルの費用水準の違いに焦点を当てています。
総額は上昇基調が続くとみられます。物価や人件費の上昇が会場・料理・衣裳のコストに反映され、単価を押し上げる構図が当面続きます。一方で、利用者の負担感から、少人数化や会費制など費用を抑えるスタイルの選択も並行して広がる見通しです。
中期では、単価上昇の持続性が焦点です。総額の上昇には利用者の負担という上限があり、上げ続けることは難しくなります。一人あたりにかける費用を高める方向と、少人数・カジュアル化で総額を抑える方向に、需要が分かれていくとみられます。
長期では、スタイルの多様化が費用構造を変えていきます。フォトウエディングやナシ婚など挙式の形が広がるなかで、1組あたりの費用の幅はさらに大きくなります。婚姻件数が減るなか、1組あたりの単価をどう保つかが、業界にとって中長期の課題です。
