ブライダル業界の主要企業｜挙式会場大手と婚活プレイヤーの比較【2026年版】

ツカダ・グローバルホールディングは、婚礼・ホテル・ウェルネスの3事業を持つ挙式会場の上場最大手です。婚礼事業の売上は388億円（前年比8.6%増）、ホテル事業は313億円（同26.0%増）、ウェルネス事業は29億円で、これら3事業の合計が連結売上731億円となります。ホテル事業の伸びが全体を押し上げています。施行面では婚礼事業の施行件数が9,387件（前年比0.2%減）、受注件数が8,880件（不採算店舗の閉鎖や改装休館の影響で前年比11.6%減）です。ハワイやバリ島での海外挙式も手がけますが、円安と海外渡航の戻りの遅れで厳しい状況が続いており、件数は開示されていません。連結売上731億円・ROE13.7%で、ホテル事業を成長軸としています。

テイクアンドギヴ・ニーズは、ゲストを招く専用邸宅を一日一組で貸し切るハウスウェディングを直営で展開する企業です。2024年12月期の連結売上は477億円、ROE20.2%でした。直営店の婚礼施行件数は通期で9,230件を見込み、リーガロイヤルホテル京都の婚礼部門の運営開始などホテルとの提携も広げています。なお2025年は決算期変更により9か月の変則決算となり、当期は1株当たり当期純損失を計上しました。

アイ・ケイ・ケイは九州を地盤にゲストハウスウェディングを展開し、婚礼に加えて介護・食品・フォトの多角化を進めています。婚礼事業の施行組数は5,020組（前年比8.1%減）と件数は減少する一方、フォト事業（フォトウエディング）の売上は前年比34.5%増と伸びています。連結売上225億円、自己資本比率は58.4%と上場各社の中でも高く、財務の安定性を背景にした堅実経営が特徴です。

挙式会場には、上場企業のほかに有力な非上場の大手があります。ノバレーゼは専門式場・ゲストハウスを展開する非上場大手で、2026年にエスクリを吸収合併して都市部の会場を拡大しました（業界再編の詳細は関連ページで扱います）。貸会議室を手がけるティーケーピーが持分法で出資しています。

ワタベウェディングは、ハワイや沖縄などのリゾート・海外挙式に強みを持つ非上場大手です。新型コロナで海外挙式が大きく落ち込んだ局面を受け、事業の再編を進めてきました。ベストブライダルは、都市部のゲストハウスやレストランウェディングを展開する非上場の大手です。

これら非上場の大手は連結財務を公表していないため、本ページの一覧表には含めていませんが、上場大手と並ぶ主要なプレイヤーです。挙式会場は地域性が強く、上場・非上場の大手に加えて各地の専門式場やホテルが併存しており、特定の企業に集中しない構造になっています。

挙式の川上にあたる婚活では、IBJが結婚相談所連盟の最大手です。加盟する結婚相談所は4,682店（前年比5.7%増）、会員数は66,674名で、新規入会者数は過去最高の20,279名（前年比18.2%増）でした。連結売上は202億円・ROE22.4%で、2027年度に成婚組数3万組・売上高315億円を経営目標に掲げています。成婚したカップルが挙式に向かう流れの起点を担っています。

タメニーは、結婚相談所（パートナーエージェント）の直営に加え、複数の相談所が会員を共有するプラットフォーム「CONNECT-ship」（利用12社）や、カジュアルウェディング、地方創生を手がける企業です。連結売上は59億円ですが、2025年3月期は営業損失・当期純損失を計上し、自己資本比率は-19.4%と債務超過の状態にあり、収益基盤の立て直しが課題となっています。

婚活サービスは、成婚から挙式への導線という点でブライダル業界とつながっています。結婚するカップルのすべてが挙式を行うわけではありませんが、婚活市場の動向は挙式需要の母数に影響します。婚活から挙式までをどうつなぐかが、集客の観点からも論点となります（集客の詳細は関連ページで扱います）。