農業機械の機種別出荷額・推移｜トラクタ・コンバイン・田植機の動向【2026年版】

トラクタは農業機械の主軸機種で、土壌の耕うん・整地・牽引・各種作業機の動力源など、農作業全般のプラットフォームです。日本では装輪式（タイヤ駆動）が主流で、HP（馬力）別に20PS未満／20-30PS／30-50PS／50PS超に細分化されます。日本市場は中小型機（30-50PS）が中核で、北米では大規模農場向けに50PS超の中型機需要も大きい構造です。

2021年2,893億円から2024年2,046億円まで縮小（-29%）、2025年に2,156億円（前年比 +5.4%）へ反転しました。長期では稲作面積の縮小と買い替えサイクル長期化（実稼働15-20年）で構造的に縮小傾向ですが、年次で大きく変動するのは輸出向けの影響が大きいためです。

2022-2024年の調整は、（1）円安局面で前倒し購入が進んだ反動、（2）北米中小型トラクター市場の在庫調整、（3）国内の高齢農家の引退による中型機需要減、の3点が並列。2025年の反転は北米市場の在庫一巡 + スマート農業対応機（自動運転Lv2）の市販化加速が背景です。

コンバインは穀物の刈り取り・脱穀・選別を一貫処理する収穫機械で、稲作向けの「自脱型」と、畑作（小麦・大豆等）向けの「普通型」の2種類に大別されます。日本市場は自脱型が主流ですが、畑作面積の拡大と稲作の大規模化により普通型の需要も伸びつつあります。1台数百万円〜 1,000万円超の大型投資となるため、買い替え判断は経営体の収益性と直結します。

2021年671億円から2025年854億円まで継続的に拡大（+27%）し、農業機械の中で最も成長率の高い機種です。2024-2025年は724 → 854億円（+17.9%）と直近で加速。

稲作の大規模化（担い手 + 農業法人化）による効率機械への投資需要、自脱型・普通型のラインアップ拡張、米作・畑作両用機の投入、2024年問題（労働時間短縮）への対応として作業の機械化が必須化したこと、が背景。コンバインは「人力では不可能な作業を一気に終える」性質上、人手不足下で需要が構造的に拡大しやすい機種です。

田植機は水田に苗を植え付ける専用機で、人が後ろを歩く「歩行型」と運転席に乗る「乗用型」の2種類。乗用型は4条植え〜 8条植え以上の大型化が進み、自動操舵・施肥同時機能などスマート化も加速しています。コンバインと同じく稲作の大型投資機ですが、ライフサイクルは比較的長く（実稼働10-15年）、需要の大半は買い替えで構成されます。

長期的には水田面積の縮小（耕作面積の畑への転換、離農）に連動して縮小傾向。2021年から2024年は緩やかに減少しましたが、2024 → 2025年は297 → 334億円（+12.3%）と一時的に増加に転じました。

縮小トレンドの主因は水田面積の長期減少（10年で約 -10%）と、田植機の長期使用化（耐久性向上で15年使用が一般化）。2025年の反転は買い替えサイクルの集中（2010年代前半購入機の更新タイミング）と、乗用型大型機への置き換えによる単価上昇が背景。スマート農業向けに自動操舵・GPS連動機能を搭載した上位機が伸びる構造です。

作業機は、トラクタに装着して使う各種作業ツールの総称。ロータリー（耕うん）、プラウ（反転耕）、マルチャー（マルチ張り）、施肥機、防除装備など多様な機械が含まれ、トラクタとセットで更新されることが多いため、トラクタ需要と相関します。トラクタ専業メーカー以外の作業機専業メーカー（小橋工業、サタケ等）も存在する分業構造です。

2021年439億円から2025年482億円（+10%）と比較的安定推移。トラクタほど大きな変動はなく、農機全体の中では中位の安定需要セグメントとして機能しています。

安定推移の理由は、（1）トラクタとセットでの更新需要が継続、（2）新規農地開発・畑作変換時の装備更新、（3）農業法人の大規模化に伴う作業機の高機能化（広幅化・GPS対応）、の3点。トラクタが縮小局面でも作業機が安定するのは、買い替えタイミングが個別の機械ごとに分散するためです。

小型機は専業農家向けの小規模機械から、家庭菜園・自治体の公共施設管理向けまで需要層が広い領域。耕うん機（小規模圃場）、防除機（噴霧器、果樹園・水田向け）、刈払機（草刈機、エンジン式・電動式）の3機種が中心。やまびこ・丸山製作所・ホンダなど専業メーカーが大きなシェアを持ち、総合農機3社（クボタ・ヤンマー・井関）とは分業構造になっています。

各機種で年次変動は限定的、合計で250-300億円のレンジで安定推移しています。トレンドは緩やかな縮小（農家戸数減少）が基調ですが、ホビー向け・自治体向けの需要が下支え。

安定の主因は、（1）プロ用と兼業用の二層需要、（2）電動化対応の進展（電動草刈機の普及率2024年27.7% → 2030年目標50%、みどり戦略KPI）、（3）ホームセンター流通による小売アクセス向上。みどりの食料システム戦略の電動化KPIが今後の需要構造に構造変化をもたらす可能性が高い領域です。