国内上場ゲーム12社はFY2019からFY2025の7期で売上が大きく分岐しています。家庭用パブリッシャー6社のうちカプコン+バンナム+コーテク+コナミの4社が増収、ソニーGは連結売上129,571億円(全社連結、ゲーム以外含む)、任天堂は連結11,649億円(FY2025=Switch 1末期)からSwitch 2サイクル開始(2025-06)で2026/3期に専用機事業22,395億円(+106.7%)へ拡大。モバイル特化4社(ガンホー+DeNA+MIXI+グリーHD)は減速基調、ROEはカプコン23%(FY2025)が最高水準、ガンホー1.1%+グリーHD1.3%が低水準で二極化が鮮明です。
3カテゴリは上下関係のある階層ではなく、事業ポジションを分け合う重層構造です。家庭用プラットフォーマー2社(任天堂+ソニーG)はハード+ソフト+ライセンス一体提供、家庭用パブリッシャー6社はIP主導での家庭用ソフト提供、モバイル特化4社はF2P+ガチャ課金中心で、それぞれ異なる収益モデルを持ちます。Switch 2サイクル(2025-06)と業界M&A(Microsoft-Activision $75.4B 2023-10)が各社の業績trendを動かしています。
任天堂(7974)とソニーグループ(6758)はハード+ソフト+ライセンスの一体提供で国内シェア90%超を占めます。任天堂のFY2025連結売上は11,649億円(Switch 1末期)+営業利益2,826億円+ROE 10.5%、2025年6月のSwitch 2発売以降は累計1,986万台でFY2026/3期の専用機事業売上は前年比+106.7%の22,395億円に拡大しました。
ソニーグループはMusic+Pictures+Financial+Electronics+Imaging+GNSを束ねた全社連結で129,571億円(FY2025)+営業利益14,072億円、ROE 14.5%です。ゲーム事業はGNS segmentでFY2026/3期売上46,856億円+営業利益4,632億円(過去最高水準)、PS5累計9,210万台+PSN月間アクティブユーザー1.25億アカウント。ソニーG連結は全社のため、game単体規模はGNS segmentで把握する必要があります。
家庭用パブリッシャー6社はIP主導の勝ち組と構造調整中で業績が分岐しています。カプコン(9697)は売上1,696億円+営業利益658億円+ROE 23%で13期連続増収増益、FY2026/3期売上は1,953億円へ拡大。バンダイナムコHD(7832)は売上12,415億円+営業利益1,802億円+ROE 17.3%でFY2026/3期13,482億円(過去最高)、コーエーテクモHD(3635)は売上832億円+営業利益321億円+ROE 20.7%でFY2026/3期883億円(過去最高)、コナミ(9766)は売上4,216億円+営業利益1,019億円+ROE 16.4%でFY2026/3期通期予想4,680億円と4社が過去最高更新の勝ち組です。
一方でスクウェア・エニックスHD(9684)は売上3,245億円+営業利益406億円+ROE 7.5%でFF14売上急減、FY2026/3期2,976億円(減収増益)、セガサミーHD(6460)は売上4,289億円+営業利益481億円+ROE 12.2%、FY2026/3期4,875億円とRovio関連減損で最終赤字でSuper Game構想中止と構造調整局面です。家庭用IP主導の競争で勝ち組4社vs構造調整中2社の業績二極化が鮮明です。
モバイル特化4社は既存タイトル成熟による減速基調が続いています。ガンホー・オンライン・エンターテイメント(3765)はパズドラ+Ragnarok主力で2025/12期売上932億円(0.9倍 = 7期で減少)+営業利益51億円+ROE 1.1%(12月決算)、グリーHD(3632)は売上571億円(0.8倍 = 7期で減少)+営業利益49億円+ROE 1.3%(6月決算、2026/6期Q2中間)です。
ディー・エヌ・エー(2432)はゲーム+Pococha+横浜DeNAベイスターズ+任天堂提携(Pokémon GO/マリオラン)で売上1,640億円+営業利益290億円+ROE 10.7%、FY2026/3期は純利益190億円(Q4急落)、MIXI(2121)はモンスターストライク+スポーツ+ライフ+投資で売上1,548億円+営業利益266億円+ROE 10%、FY2026/3期1,714億円とモンストMAU減少で営業利益減です。モバイル特化4社はROE 1.1-10.7%の低中水準で、AI採用(JOGA調査でChatGPT 59%/Copilot 53%)による開発効率化が論点です。
家庭用IP主導4社(カプコン+バンナム+コーテク+コナミ)はFY2019→FY2025の7期で1.6-2.1倍に拡大、特にコーテクは2.1倍で最大の成長率を記録しました。一方でモバイル特化2社(ガンホー0.9倍+グリーHD0.8倍)は7期で減少、家庭用IP主導vsモバイル既存タイトル成熟の構造差が読み取れます。
本表のFY2025は2024/4-2025/3 = Switch 1末期の連結値で、業界構造 §3で扱うFY2026/3期(2025/4-2026/3、Switch 2サイクル開始期)との比較で1年のtrend差を把握できます。FY2026/3期は任天堂専用機事業22,395億円(+106.7%)+ソニーG GNS 46,856億円+営業利益4,632億円(過去最高水準)で家庭用が大きく拡大しています。
出典: EDINET(金融庁)有価証券報告書(FY2019-2025、84 records)、companies+financialsテーブルにingest済。ソニーGは全社連結のためgame以外を含む点に留意が必要、game単体規模はGNS segmentで把握する必要があります。
ROEで二極化が鮮明。最高水準はカプコン23%(13期連続増収増益)、続いてコーエーテクモ20.7%+バンナム17.3%+コナミ16.4%(IP主導4社)。最低水準はガンホー1.1%+グリーHD1.3%でモバイル特化、SQEX7.5%もFY14売上急減で中低水準です。家庭用IP主導での収益化効率の高さと、モバイル特化の構造課題が対比的に表れています。
集計範囲の差: ソニーGは全社連結(Music+Pictures+Financial+Electronics+Imaging+GNS)で129,571億円規模ですが、game単体はGNS segmentで把握する必要あり。任天堂連結はほぼgame事業に集中(95%+)、他10社はそれぞれgame以外の事業も含むため、連結値を直接比較する際は事業構成を踏まえる必要があります。ガンホーは12月決算+グリーHDは6月決算+他10社は3月決算で期表記の差にも留意。
出典: EDINET有価証券報告書(FY2019-2025、12 ticker × 7 fy = 84 records)。FY2026/3期の最新業績は業界構造 §3で扱います。
上場12社の業績はIP主導の勝ち組と既存タイトル成熟の苦戦組で二極化しています。家庭用IP主導4社(カプコン+バンナム+コーテク+コナミ)はFY2019→FY2025の7期で1.6-2.1倍に売上が拡大、FY2025 ROEは16.4-23%の高水準を維持しました。共通要素は強いIP(カプコンのバイオハザード+モンスターハンター、バンナムのガンダム、コーエーテクモの無双+三國志、コナミのeFootball+遊戯王+メタルギア)+Switch 2サイクル波及+IP横展開(モバイル+アニメ+グッズ)+海外販売比率の高さです。
一方でモバイル特化4社(ガンホー+DeNA+MIXI+グリーHD)はFY2019→FY2025の7期でガンホー0.9倍+グリーHD0.8倍と減少、FY2025 ROEはガンホー1.1%+グリーHD1.3%の低水準。家庭用パブリッシャー2社(SQEX+セガサミー)も構造調整中で、SQEXはFF14売上急減でMMO減収、セガサミーはRovio関連減損で最終赤字+Super Game構想中止。
二極化の背景には、Switch 2サイクル(2025-06開始)で家庭用市場が拡大した一方、モバイルゲームが既存タイトル成熟で減速基調にあるという、家庭用vsモバイルの市場動向方向差があります。
Switch 2サイクル開始(2025-06)は家庭用拡大 + モバイル減速の対比構造を強める形で12社に波及しています。任天堂は2025年6月発売のSwitch 2が累計1,986万台に達し、FY2026/3期の専用機事業売上は前年比+106.7%の22,395億円(FY2025連結11,649億円から大幅拡大)。Mario Kart World 1,470万本(バンドル含む)+Donkey Kong Banana 452万本+Pokémon LEGENDS Z-A 394万本がファーストパーティ駆動です。ソニーGはGNS事業がFY2026/3期売上46,856億円+営業利益4,632億円(過去最高水準)で家庭用市場の拡大局面を享受しています。
家庭用パブリッシャー6社では、カプコン(FY2026/3期1,953億円+15.2%)、バンナム(13,482億円+8.6%、過去最高)、コーテク(883億円+6.3%、過去最高)、コナミ(4,680億円+11.0%、通期予想)の4社がSwitch 2マルチ展開とIP横展開でサイクル波及を取り込んでいます。
モバイル特化4社は可処分時間シフトで減速、ガンホー営業利益-71.1%+DeNA純利益-21.3%+MIXIモンストMAU減少+グリーHD営業利益-30.6%(中間)と業績悪化が続きます。Switch 2サイクルは家庭用4社の業績拡大vsモバイル4社の減速基調という対比を鮮明化させています。
ソニーG連結は全社、任天堂連結はほぼgame事業に集中という集計対象差が業績比較に大きく影響します。ソニーグループのFY2025連結売上129,571億円は、Music(音楽)+Pictures(映画)+Financial Services(金融)+Electronics(エレキ)+Imaging(イメージング)+GNS(Game and Network Services)の6 segmentを束ねた全社連結で、ゲーム単独はGNS segmentで把握する必要があります。GNS segmentはFY2026/3期売上46,856億円+営業利益4,632億円(過去最高水準)です。
任天堂のFY2025連結売上11,649億円は専用機事業が95%超を占めるため、ほぼgame事業に集中した値です。Switch 2発売後のFY2026/3期は専用機事業売上22,395億円(+106.7%)に拡大しました。
連結値で比較するとソニーG 129,571億円 > 任天堂11,649億円ですが、ゲーム事業単体ではFY2026/3期に任天堂専用機事業22,395億円vsソニーG GNS 46,856億円 = ソニーGが約2倍の規模です。他10社も連結値で扱うため、バンナム(game+トイホビー+アミューズメント)+コナミ(デジタルエンタメ+アミューズメント+スポーツ)+セガサミー(game+遊技機+リゾート)等の連結内訳を理解した上で比較する必要があります。本表の集計範囲列で各社の連結内訳を明示しています。
2026-2027年はSwitch 2サイクルが本格化し、家庭用IP主導4社の過去最高更新が継続する見通しです。任天堂は専用機事業売上22,395億円(+106.7%)で前年比2倍超を記録、ソニーグループGNS事業は営業利益4,632億円で過去最高を更新しました。家庭用IP主導のカプコン+バンナム+コーテク+コナミは過去最高更新が続く見通しで、IP横展開(モバイル+アニメ+グッズ+海外販売)が業績の成長軸となります。 スクエニ+セガサミーの構造調整は2028年頃までに業績への効果が見え始める見通しです。モバイル特化4社の減速基調は当面続き、サブスク・AI統合への対応が業績回復の鍵となります。AI採用率(JOGA調査でChatGPT 59%/Copilot 53%)の向上による開発効率化が論点です。
2028-2030年は、サブスク+クラウド+AI統合による業界モデル転換が進む見通しです。家庭用はMicrosoft Game Pass+PlayStation Plusの拡大でハード+ソフト個別販売からサブスクへの軸足移行が加速、ROE高水準4社(カプコン+コーテク+バンナム+コナミ)は強いIPでサブスクモデルにも適応する見通しです。 モバイル特化4社は構造調整の成果が見え始め、AI統合による開発効率化+パーソナライズ広告の精度向上で業績回復の道筋が見えます。経済産業省「エンタメ・クリエイティブ産業戦略2025」の海外売上20兆円目標が、IP主導パブリッシャーの海外展開を後押しする可能性があります。
