住宅リフォームの工事種別｜何にどれだけ使われるか【2026年版】

住宅リフォームの受注は、改装・改修工事に最も多く使われています。令和6年度の住宅向け受注4兆1,318億円のうち、改装・改修工事が3兆2,517億円と大半を占めます。内装の張り替え、キッチン・浴室・トイレなどの水回りの改修、外壁・屋根の塗装や張り替えといった、既存の住宅を整える工事が中心です。

次に多いのが保全・修繕工事(6,803億円)で、給湯器や設備の交換、部材の補修など、住宅を使い続けるための維持の工事です。改装・改修と保全・修繕の2区分で、住宅向け受注のほとんどを占めます。

一方、床面積を増やす増築や、一部を建て替える一部改築は金額が小さく、リフォーム需要の中心は既存部分の改修と設備の維持・更新に移っています。新築から既存住宅の活用へという住宅市場全体の流れが、工事種別の構成にも表れています。

令和6年度の前年比でみると、保全・修繕工事が+8.8%と伸びが大きく、住宅ストックの設備更新や補修の需要が増えています。最も金額の大きい改装・改修工事は+1.9%と微増ですが、規模が3兆2,517億円と大きいため、全体の受注規模を支えています。

増築工事(+7.9%)や一部改築工事(+10.1%)は前年比こそ高い数字ですが、もとの金額が増築554億円・一部改築1,444億円と小さいため、高い伸び率がそのまま全体への大きな影響につながるわけではありません。伸び率は絶対額と合わせて見ることが、構造を正しくとらえるうえで欠かせません。

直近の令和7年度第3四半期では、住宅向けの受注が前年同期比+21.9%と大きく伸びています。物価や工事原価の上昇による単価の上昇も背景にあり、金額ベースでの受注は底堅く推移しています。

建築物リフォーム・リニューアル調査の受注額は、住宅と非住宅を合わせて集計されています。令和6年度は住宅4兆1,318億円に対して、非住宅は9兆6,984億円と、非住宅のほうが大きい規模です。非住宅には、事務所・店舗・工場・倉庫などのリフォーム・リニューアルが含まれます。

住宅リフォームの市場規模としてよく使われる約7兆円(矢野経済研究所や紛争処理支援センターの推計)は、この調査の住宅分に対応する範囲です。受注額の全体(住宅+非住宅で約13兆円規模)をそのまま住宅リフォーム市場と取り違えると、規模を大きく見誤ることになります。

そのため、工事種別の構造を住宅リフォームとして見るときは、住宅分に絞ることが前提となります。本ページの工事種別の内訳も、住宅向けの受注に絞って整理しています。