ホームセンターは、DIY用品・建材から家庭日用品・園芸・ペット用品まで幅広い商品を扱う業態です。経済産業省の商業動態統計によると、2025年の商品分類別の販売額はDIY用品・素材が7,679億円（構成比22.6%）と最大で、家庭用品・日用品7,396億円（21.8%）、園芸・エクステリア5,245億円（15.5%）が続き、この上位3区分で約6割を占めます。ペット用品が長期で伸びる一方、インテリアは縮小するなど、構成にも変化がみられます。9分類の販売額・構成比と推移を順に整理します。
商品構成は長期にわたって安定しており、DIY用品・素材、家庭用品・日用品、園芸・エクステリアの3区分が一貫して柱となっています。2025年もこの3区分で約59.9%を占め、住宅まわりの幅広い需要に応える品ぞろえがホームセンターの基盤であることがわかります。
そのなかで、ペット用品は積み上げの厚みを少しずつ増しており、2014年の2,374億円から2025年の2,937億円へ約23.7%伸びました。一方インテリアは2,647億円から1,836億円へ縮小しており、家具・インテリア専門店やネット通販との競合がうかがえます。コロナ下の2020年前後にDIY用品・園芸が一時的に膨らんだ点も、巣ごもり需要の影響として読み取れます。
2025年の商品販売額で最も大きいのはDIY用品・素材の7,679億円（構成比22.6%）で、工具・金物・木材・塗料・建材など、ホームセンターの原点といえる商品群です。次いで家庭用品・日用品7,396億円（21.8%）、園芸・エクステリア5,245億円（15.5%）が続き、上位3区分で約59.9%を占めます。
残りは、ペット・ペット用品（2,937億円、8.7%）、電気、インテリア、カー用品・アウトドア、オフィス・カルチャー、その他で構成されます。前年比でみると、ペット用品やオフィス・カルチャーが伸びる一方、インテリアは減少が続いており、住宅や暮らし方の変化が商品構成にも表れています。
ホームセンターの商品構成は、DIY用品・素材（22.6%）、家庭用品・日用品（21.8%）、園芸・エクステリア（15.5%）の上位3区分で約59.9%を占めつつ、ペット・電気・インテリア・カー用品・オフィスまで9分類に広がっています。この幅広さこそがホームセンターの最大の特徴です。
背景には、ホームセンターが「住宅まわりの困りごとをまとめて解決する場」として発展してきた経緯があります。日曜大工の道具や材料、掃除・収納などの日用品、庭づくりの植物や用土、ペットの世話用品まで、暮らしに必要なものを1か所でそろえられることが来店の動機となります。郊外型の大型店という形態も、かさばる建材や園芸用品、まとめ買いの日用品を扱うのに適しています。
この幅広い品ぞろえは、特定カテゴリーに特化した専門店やネット通販に対する強みであると同時に、各カテゴリーで専門店・ドラッグストア・100円ショップなどと競合する要因にもなっています。
商品構成は全体として安定していますが、カテゴリーごとに見ると変化があります。ペット・ペット用品は2014年の2,374億円から2025年の2,937億円へ約23.7%伸び、構成比8.7%まで存在感を高めました。ペットを家族の一員と捉える飼い主が増え、フードや衛生用品などへの支出が伸びていることが背景にあります。
一方、インテリアは2014年の2,647億円から2025年の1,836億円へ約30.7%縮小しました。家具・インテリアの専門店やネット通販との競合が進み、ホームセンターのインテリア需要が分散していることがうかがえます。
こうした変化は、ホームセンターが幅広い品ぞろえを保ちながらも、伸びる領域（ペット・園芸・プロ需要など）に重点を移していることを示しています。どのカテゴリーを強化し、どこを専門店やネット通販に委ねるかが、各社の品ぞろえ戦略の論点となっています。
ホームセンターの商品は9分類に広がるため、カテゴリーごとに異なる業態と競合します。家庭用品・日用品（21.8%）はドラッグストアや100円ショップ、スーパーと、インテリアは家具・インテリア専門店やネット通販と、ペット用品はペット専門店やネット通販と重なります。
DIY用品・素材や園芸・エクステリア、プロ向けの建材などは、ホームセンターが比較的強みを保つ領域です。専門知識を要する商品や、実物を見て選びたい大型・重量商品は、店舗での販売に優位性が残ります。逆に、軽量で規格化された日用品はネット通販と競合しやすく、EC化率の低さとあわせて各社の課題となっています。
幅広い品ぞろえは強みである反面、各カテゴリーで専門特化した競合に対し中途半端になるリスクもあります。プライベートブランドの開発や、園芸・プロ・ペットなど強い領域への重点化が、競合との差別化の鍵となっています。
DIY用品・家庭用品・園芸の3本柱が構成の中心であり続ける見通しです。そのなかで、ペット用品や園芸など伸びる領域の強化と、プライベートブランドによる利益率の確保が進むとみられます。原価高による価格改定が各カテゴリーの販売額を下支えする一方、数量ベースの需要は伸びにくい状況が続きます。
中期では、専門店やネット通販との競合のなかで、各社が強みを持つカテゴリー（DIY・園芸・プロ向け建材・ペットなど）への重点化が進む見通しです。日用品など競合の激しい領域の扱いをどうするか、プライベートブランドでどこまで差別化できるかが、商品構成の変化を左右します。
長期では、人口減少と住宅着工の減少が、DIY・建材・園芸などの需要の基調を決めます。一方で、プロ需要やペット関連など景気・人口の影響を受けにくい領域は底堅く推移する見通しです。幅広い品ぞろえを保ちつつ、伸びる領域に資源を集中できるかが、各社の競争力を左右します。
