旅行会社の主要プレイヤー｜取扱額の規模と業態別の構図【2026年版】

JTBは、国内・海外・訪日のすべてと、個人・法人・団体の各分野を幅広く扱う国内最大の総合旅行会社です。グループ7社計の取扱額は1兆3,121億円で、うち国内旅行が8,675億円と最大の柱です。近年は店舗網を縮小しつつ、自治体や企業向けの業務受託（BPO）、地域の観光振興を支援する「地域交流ビジネス」など、旅行販売以外の領域へ事業を広げています。非上場で、グループ再編を通じて事業構成の組み替えを進めてきました。

日本旅行（JR西日本グループ、4社計3,606億円）とKNT-CTホールディングス（近鉄グループ、4社計3,339億円）は、いずれも国内旅行・団体旅行に強みを持ちます。KNT-CTは近畿日本ツーリストに加え、シニア層向けの趣味・体験型旅行を得意とするクラブツーリズムを抱えるのが特徴です。両社とも国内中心ゆえ、海外旅行の落ち込みの影響は相対的に小さい一方、2019年度比では日本旅行84.9%・KNT-CT72.8%と、団体旅行の戻りの遅れもうかがえます。

エイチ・アイ・エス（6社計3,596億円）は海外旅行に強く、取扱額の大半を海外旅行（2,877億円）が占めるため、コロナ禍の海外渡航停止で最も大きな打撃を受け、2019年度比は79.4%にとどまります。阪急交通社（阪急阪神ホールディングスグループ、2社計3,340億円）は、新聞広告などで集客するメディア募集型のパッケージツアーを得意とし、国内と海外のバランスがよく、2019年度比99.5%とほぼコロナ前の水準まで回復しているのが目立ちます。JTB・日本旅行・阪急交通社は非上場で、エイチ・アイ・エス・KNT-CTは上場しています。

航空会社や鉄道会社のグループに属する旅行会社は、親会社の輸送サービスと組み合わせた旅行商品に強みがあります。ジャルパック（日本航空グループ、1,186億円）とANA X（ANAホールディングスグループ、630億円）は、自社グループの航空券に宿泊や現地手配を組み合わせたパッケージ旅行やマイル連動の旅行を展開します。ANA Xは2019年度比36.2%と、コロナ前からの事業再編の影響で水準が大きく下がっています。

鉄道系では、JR東海ツアーズ（東海道新幹線を軸にした国内パッケージが中心で、取扱額のほぼ全てが国内旅行）や、東武トップツアーズ（1,202億円、法人・団体・教育旅行や自治体からの業務受託に強い）、名鉄観光サービスなどが地域の旅客基盤と結びついて事業を展開しています。これらの会社は親会社の沿線・路線の利用促進と一体で、団体・教育・自治体向けなど特定の分野に強みを持つのが特徴です。

インターネット専業で旅行や宿泊・航空券の予約を扱うオンライン旅行会社（OTA）は、店舗を持たずに価格比較や即時予約の利便性で利用を伸ばしてきました。上場企業では、航空券予約を起点に旅行事業を広げたエアトリや、旅行比較メディアを運営するオープンドア（トラベルコ）などがあります。

楽天トラベル・じゃらんなどの大手OTAを含むオンライン予約の流通や、宿泊施設との手数料・直販をめぐる競争は、観光庁の主要旅行業者の取扱状況には表れにくく、公式の統計が乏しい領域です。オンライン予約の比重は年々高まっており、店舗を持つ従来の旅行会社にとって、競争環境の変化の中心にあります。

企業の出張手配に特化した業務渡航（BTM＝ビジネス・トラベル・マネジメント）の専門会社も、旅行業の重要な一角です。IACEトラベル（215億円）、HTB-BCDトラベル（グローバルの出張管理会社と日本の旅行会社の合弁、2019年度比132.5%と高い回復）、エムオーツーリスト、郵船トラベルなどが、企業の出張の予約・経費管理・危機管理までを一括で請け負います。

業務渡航は、景気や企業活動に連動して安定した需要が見込めるうえ、出張の手配・管理を効率化するシステムやサービスで付加価値を高めやすい分野です。観光目的の旅行とは異なり、コストの最適化や出張規程への適合といった法人特有のニーズに応えることが競争力となります。コロナ後の出張回復を背景に、専門会社の取扱額は比較的堅調に推移しています。