リチウム電池の主要企業｜各社の電池事業の位置づけと規模を比較【2026年版】

車載用リチウムイオン電池を担う日本勢の中核です。子会社のパナソニック エナジーが、北米・テスラ向けの円筒形セルに強みを持ち、和歌山工場やカンザス新工場で生産能力の増強を進めています。2025年3月期の連結売上は8兆4,582億円（IFRS）で、電機・住宅・車載電池・デバイスなどを幅広く手がける総合企業です。

電池を担うエナジーセグメントの売上は8,732億円で、連結の約10割にあたります。調整後営業利益は1,227億円でした。セグメントの内訳では、産業・民生向け（データセンター向けの蓄電システムなど）が好調に推移した一方、車載電池は原材料価格の低下に伴う価格改定や国内工場の減産、新工場の立ち上げ費用の影響で、減収・調整の局面にあります。

世界の車載用セルの搭載量では、パナソニックは日本勢の首位ですが、中韓の上位勢には量産規模で及びません（世界シェアの詳細は世界の競争構造のページで扱います）。量産規模での正面競争よりも、北米・テスラ向けや、高性能・次世代の車載電池での差別化に軸足を置いています。グループ全体では構造改革を進めており、電池事業を成長領域と位置づけつつ、収益性の立て直しが課題です。

自動車用電池と産業用電池を主力とする電池専業メーカーです。2025年3月期の連結売上は5,803億円（日本基準）で、パナソニックHDやTDKに比べれば規模は小さいものの、事業のほぼすべてが電池である点が特徴です。セグメントは、海外・国内の自動車用電池（主に鉛蓄電池）、産業電池電源、車載用リチウムイオン電池などに分かれます。

車載用リチウムイオン電池のセグメント売上は828億円で、連結全体の一部にとどまります。この事業はホンダなどの自動車メーカーとの合弁を通じてハイブリッド車（HEV）・EV向けに供給しており、ホンダ向けの数量は増えたものの、その他メーカーの数量減やリチウム市況の下落による売価低下で減収となりました。営業利益は14億円と薄く、量産と価格の競争が厳しい分野であることがうかがえます。

一方で、GSユアサの収益の柱は依然として自動車用の鉛蓄電池です。エンジン車のバッテリーやアイドリングストップ車用の需要が世界的に底堅く、国内・海外の自動車用電池と産業用電池が連結を支えています。リチウムイオン電池は成長を見込む分野ですが、合弁を通じた車載用が中心で、単独の規模は大きくありません。鉛蓄電池で稼ぎながらリチウムイオン電池を育てる、という構図です。

スマートフォンやノートパソコン、電動工具などに使う民生用の小型リチウムイオン電池で、日本勢の中心を担うのがTDKと村田製作所です。両社とも電子部品の大手で、電池はそのなかの一事業です。

TDKは、香港の子会社ATL（Amperex Technology Limited）が民生小型電池で世界大手の一角を占めます。スマートフォン向けを中心に高いシェアを持ち、電池を含むエナジー応用製品セグメントの売上は1兆1,765億円（2025年3月期、IFRS）と、TDK連結（2兆2,048億円）の柱の一つです。ただしこのセグメントは民生用電池（エナジーデバイス）に加えて電源も含むため、電池単体の規模とは一致しません。ATLは車載用電池の世界大手CATLと祖業を同じくする関係にあり、民生用に特化して成長してきました。

村田製作所は、ソニーから承継した民生用リチウムイオン電池事業を持ち、ゲーム機や電動工具、家電向けなどに供給しています。しかし近年は需要の減少と在庫調整で操業度が低下し、電池事業の低収益が続いて構造改革を進めている状況です。村田はセグメントとして電池単独の売上を開示しておらず、連結売上は1兆7,434億円（2025年3月期、IFRS）です。全固体電池（小型）の開発にも取り組み、民生の小型・高信頼分野での立て直しを図っています。

量産規模ではなく、特色ある技術で存在感を持つのがマクセルと東芝です。両社とも、汎用の車載用セルで中韓勢と量を競うのではなく、特定の性能・用途で差別化しています。

マクセルは、全固体電池（コイン形などの小型）を2023年に量産出荷し、産業機器や医療機器などの高信頼分野で採用を広げています。電池を含むエナジーセグメントの売上は約425億円（2025年3月期、IR公表値）で、需要が落ち込んだ角形リチウムイオン電池の生産は2024年に終了する一方、全固体電池を成長の柱に据えています。2025年には村田製作所からマイクロ一次電池事業を譲り受けるなど、小型・高信頼の電池に事業を集中しています。

東芝は、負極にチタン酸リチウムを使うSCiBという独自のリチウムイオン電池を手がけます。SCiBは、安全性が高く、急速充電に対応し、長寿命（充放電の繰り返しに強い）という特色があり、鉄道車両・産業機器・定置用などの特定用途で使われます。東芝は2023年12月に株式を非上場化しており、電池事業単独の財務は公表されていません。汎用の量産競争とは別の、安全性・長寿命を重んじる用途で役割を持っています。

電池のセルそのものだけでなく、部材（材料）でも日本勢が存在感を保ちます。リチウムイオン電池の性能を左右する正極材では住友金属鉱山が、電池内部で正極と負極を隔てるセパレータでは旭化成や東レが、世界の電池メーカーに供給しています。セル製造で中韓勢が先行するなかでも、こうした部材は日本勢が競争力を持つ領域です（部材の産業構造は業界構造のページで詳しく扱います）。

大型の定置用では、日本ガイシがNAS電池（ナトリウム硫黄電池、リチウムではない）を手がけてきました。2002年に世界で初めて商用化した、メガワット級の大容量・長時間の蓄電に適した独自技術で、再生可能エネルギーの安定化などに使われてきました。しかし、中国勢の低価格なリチウムイオン電池との競争や原材料の高騰で将来の収益確保が難しくなり、日本ガイシは2025年10月、約40年続けたNAS電池の製造・販売事業からの撤退を決めました（2026年3月期に約180億円の特別損失を計上、最終出荷は2027年1月ごろの予定。日本経済新聞・時事通信ほか報道）。大型の定置用でも、汎用性とコストに優れるリチウムイオン電池が主流になりつつあることを映す動きです。