電気工事の主要企業（サブコン）｜大手の連結業績を比較【2026年版】

関西電力を筆頭株主とする、電気工事の最大手です。関西を地盤としながら全国に営業網を広げ、配電線工事の取扱高は国内最大級です。屋内配線や受変電設備といった一般の電気工事に加え、送配電、情報通信、空調まで手がける総合設備企業で、事業の幅広さが規模を支えています。

2026年3月期は売上7,507億円・営業利益902億円と8社で最大で、営業利益は前年度から大きく伸びました。自己資本比率72.4%と財務基盤も厚く、データセンターや再生可能エネルギー関連の大型案件を取り込める体力を持ちます。全国規模で大型・広域の電気設備工事を担える点が、地域中心の他社との違いです。

東京電力を主要株主とし、首都圏を地盤とする大手です。都心の再開発ビルや大規模施設の電気設備工事に強く、旺盛な首都圏の建設需要を業績に取り込んでいます。屋内配線・受変電から送配電、情報通信設備まで幅広く手がけます。

2026年3月期は売上7,420億円とサブコンで2番手、ROEは16.8%と8社で最も高い水準です。首都圏に集中するデータセンターやオフィスの電力需要が、受変電・配電設備の工事を押し上げています。地盤とする市場の需要の強さが、高い資本効率につながっています。

九州電力系の大手で、2025年10月に「九電工」から「クラフティア」へ商号を変更しました。1989年以来36年ぶりの社名変更で、持株会社化ではなく事業会社としての商号変更です。電気工事を主軸としつつ、空調・情報通信・都市開発などへ事業領域を広げてきたことが、社名変更の背景にあります。

2026年3月期は売上4,761億円・営業利益546億円で、営業増益を確保しました。九州を地盤としながら全国・海外にも展開し、電気工事に空調・情報通信を組み合わせた総合設備企業として、電力会社系サブコンの中でも多角化が進んだ一社です。

中部電力を主要株主とし、中部地方を地盤とする大手です。配電線工事や屋内配線、情報通信設備を中心に、地域の電力インフラと建物の電気設備を支えています。中部圏の製造業の設備投資や再開発が需要の柱です。

2026年3月期は売上2,724億円・営業利益214億円と営業増益で、営業利益率も改善しました。自己資本比率は49.1%と8社の中では低めですが、これは事業拡大に向けた投資を進めている面もあります。中部圏の電力・産業需要を安定して取り込む地域中核のサブコンです。

東北電力系の大手で、東北地方を地盤とします。配電・屋内配線から空調・情報通信まで手がけ、東北の電力インフラと建物設備を担う地域の中核企業です。

2026年3月期は売上2,522億円で、営業利益は180億円と増益でした。一方、純利益は特別損失の計上で減益となっており、営業段階の改善と最終利益が一致しない年もあります。自己資本比率67.8%と財務は健全で、東北の再エネ関連やインフラ更新の需要が中期の柱となります。

電力会社系が多いサブコンの中で、JR東日本を主要株主とする鉄道系という異なる出自を持つ大手です。信号・電車線・駅設備といった鉄道の電気設備工事に強みを持ち、一般の建築電気設備と合わせて事業を展開しています。

2026年3月期は売上2,292億円・営業利益235億円と営業増益で、純利益も伸びました。鉄道インフラの更新・保守という安定した需要基盤を持つ点が、電力会社系サブコンとは異なる強みです。鉄道の安全に直結する電気設備の専門性が、参入障壁にもなっています。

中国電力系の大手で、中国地方を地盤とします。配電・屋内配線・情報通信設備を中心に、地域の電力インフラと建物設備を支えています。

2026年3月期は売上2,278億円・営業利益261億円と営業増益でした。純利益は前期の特別利益の反動でやや減りましたが、自己資本比率は76.9%と8社で最も高く、財務は保守的で堅実です。厚い自己資本を背景に、地域のインフラ更新や成長分野への投資余力を持ちます。

四国電力系の大手で、四国を地盤とします。8社の中では売上規模が最も小さいものの、四国地域の電力インフラと建物の電気設備を担う中核企業です。配電・屋内配線・情報通信を手がけます。

2026年3月期は前期の大型工事の反動で減収となりましたが、工事採算の管理により営業利益88億円と営業増益、純利益も伸びました。売上994億円と規模は限られますが、ROE11.0%・自己資本比率68.4%と収益性・財務の健全性を確保しています。地域に密着した専門工事で安定した需要を取り込んでいます。