上場学習塾の主要企業の業績比較｜事業形態別の規模と収益性【2026年版】

集団指導を主力とする上場企業は、地域に密着しながら受験対策で実績を競っています。早稲田アカデミー（売上351億円）は首都圏を地盤に中学・高校受験で知られ、5社の中では売上が最大です。ステップは神奈川県に集中して展開し、売上158億円ながら営業利益38億円・自己資本比率89.7%と、高い収益性と財務の健全性で知られます。

学究社は「ena」を展開し、都立中高一貫校や難関高校受験を強みに、東京西部を地盤とします。売上133億円に対しROEが27.0%と高く、地域特化で効率の良い経営を示します。秀英予備校は静岡を地盤に集団指導と映像「秀英iD予備校」を組み合わせ、進学会ホールディングスは北海道を地盤としますが、最新通期は営業赤字となりました。

集団指導は、1人の講師が複数の生徒を教えるため1人当たりの授業料を抑えやすく、地域で生徒を集められれば効率の良い収益を上げられます。一方、少子化で地域の生徒数が減ると影響を受けやすく、ステップや学究社のように特定地域で強い地位を築いた企業と、地盤の生徒減に直面する企業とで、収益性に差が出ています。

個別指導を主力とする上場大手は、明光ネットワークジャパンとリソー教育です。明光ネットワークジャパン（売上248億円）は個別指導「明光義塾」の最大手で、フランチャイズ中心に全国へ展開し、日本語学校も手がけます。フランチャイズは加盟教室が出店資本を負担するため、本部は資本を抑えて教室網を広げられます。

リソー教育（売上334億円）は完全1対1の進学個別指導「TOMAS」と家庭教師を主力とし、首都圏の中学・高校・大学受験で高い合格実績を訴求します。完全1対1は授業料が高めですが、難関校受験の付加価値で支持を集めています。

個別指導は、講師1人が1〜数人の生徒を教えるため生徒のペースや弱点に合わせやすい一方、講師の人件費がかかり、授業料は集団指導より高めになります。明光のフランチャイズ型と、リソーの完全1対1の直営型では、出店の速さと収益の取り込み方が異なり、同じ個別指導でも事業モデルに違いがあります。

ナガセ（売上553億円）は、映像授業「東進ハイスクール・東進衛星予備校」を主力に、中学受験の四谷大塚、早稲田塾などを傘下に持つ、上場学習塾で最大の売上規模を持つ企業です。録画した質の高い授業を全国の校舎やオンラインで配信する映像授業は、講師を全国に配置せずに展開できるのが特徴です。

成学社（売上143億円）は関西を地盤に、集団指導の「開成教育セミナー」と個別指導の「フリーステップ」を組み合わせて展開します。集団と個別の双方を持つことで、生徒の学年や目的に応じた選択肢を提供しています。

ナガセは、映像授業に加え対面の校舎運営や中学受験の四谷大塚まで含む総合的な事業構成で、売上規模は大きいものの、校舎網の運営費などから営業利益49億円・自己資本比率34.6%と、収益性は集団指導の上位企業ほど高くありません。規模の大きさと収益性が必ずしも比例しないことを示す例です。

京進（売上265億円）は、学習塾を主力としながら、日本語教育・保育・介護などの隣接事業へ事業を広げる多角化を進めています。少子化で学習塾の生徒数が伸び悩むなか、人口動態の異なる事業へ展開することで、グループ全体の成長余地を確保しようとしています。

そのため、京進の連結売上には学習塾以外の隣接事業の売上が含まれており、売上の大きさがそのまま学習塾事業の規模を示すわけではありません。保育や介護は学習塾とは収益構造や利益率が異なるため、最新通期の営業利益5億円・ROE2.4%には、多角化の途上にある事業の収益性も反映されています。

多角化は、少子化という学習塾業界共通の逆風に対する一つの対応策です。京進のように隣接事業へ広げる動きは、本業の生徒数減を別の事業で補う狙いがありますが、異なる事業を束ねる分、グループ全体の収益性は学習塾専業の上位企業とは異なる形になります。