設備・プラント工事業界の市場規模・主要企業・動向

設備工事業の完成工事高は38兆481億円（令和6年度、前年度比2.3%増）です。これは元請19兆6,562億円と下請18兆3,920億円を合わせた、業者が国内で手がけた設備工事の施工規模を示します。うち発注者から直接請け負った元請完成工事高は19兆6,562億円（元請比率51.7%）で、下請の多くはゼネコンが請け負った建築工事の設備部分を担う施工です。

この区分には電気工事（11兆9,623億円）と電気通信工事（3兆5,099億円）も含まれます。両者を除いた管工事・機械器具設置工事などが本ページの中心で、約22.6兆円です。内訳は管工事10兆3,157億円、機械器具設置工事9兆4,544億円が二大業種で、熱絶縁工事・消防施設工事などが続きます。

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建築設備工事は、元請ゼネコンの下請として空調・給排水衛生・電気設備を施工するサブコンが担います。空調設備では高砂熱学工業を筆頭に、三機工業・大気社・新日本空調・ダイダンが続きます。

半導体工場やデータセンターの旺盛な設備投資を背景に、各社は増益基調にあります。高砂熱学工業は2025年度の連結売上が4,239億円（前年比11.1%増）、営業利益は477億円（47.3%増）、ダイダンも営業利益が49.7%増と、利益率の改善が目立ちます。空調は高い技術力と施工管理が求められ、利益率が相対的に高い分野です。

⇒建築設備工事（管・空調・衛生）を詳しく見る

プラントエンジニアリングは、石油化学・LNG・発電などの産業プラントを設計・調達・建設まで一括で担うEPC（設計・調達・建設）の分野で、日揮ホールディングス・千代田化工建設・東洋エンジニアリングが代表格です。国内のプラント工事だけを切り出した市場統計は乏しく、各社の連結受注・売上で実態を見ます。

各社は海外案件が収益の柱で、日揮ホールディングスは2025年度の受注高9,845億円のうち86.5%が海外向けでした。この連結の受注・売上は海外を大半に含むため、国内の設備工事の完成工事高とは基準が異なります。業績は大型案件の採算で振れやすく、2025年度は日揮が営業黒字に転換し千代田化工が大幅増益となる一方、東洋エンジニアリングは採算悪化で純損失となりました。

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設備・プラント工事は、性格の異なる二本柱で構成されます。ひとつは建築設備工事で、オフィスや工場・病院などの建物に空調・給排水衛生・電気などの設備を据え付けます。元請の総合建設会社（ゼネコン）の下請（サブコン）として施工することが多く、高砂熱学工業・三機工業・大気社・新日本空調・ダイダンなどが担います。

もうひとつはプラントエンジニアリングで、石油化学・LNG・発電などの産業プラントを設計から施工まで一括で請け負います。各社が自ら元請（EPC事業者）となり、日揮ホールディングス・千代田化工建設・東洋エンジニアリングの御三家が代表格です。海外案件が収益の柱で、建築設備のサブコンとは施工対象も収益構造も異なります。

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建設業の許可業種では、設備工事は管工事・機械器具設置工事・熱絶縁工事・消防施設工事などに分かれます。完成工事高では管工事が10兆円台、機械器具設置工事が9兆円台と、この二業種が中心です。機械器具設置工事は、プラント設備の据付なども含みます。

業種ごとに元請と下請の割合は異なります。建物に付随する管工事は元請比率が43%と下請施工が多い一方、機械器具設置工事は元請比率が66%と直接受注の割合が高く、プラント据付など発注者と直接契約する工事が多いことを映しています。全国に多数の専門工事業者が連なる分散構造で、特定企業が市場全体を占めるわけではありません。

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需要を牽引しているのが、半導体工場・データセンター・再開発などの旺盛な設備投資です。これらの施設は高度な空調・クリーンルーム・電源設備を必要とし、建築設備サブコンの受注を押し上げています。インフラの老朽化に伴う上下水道などの更新も安定した需要です。プラント分野では、脱炭素に伴う水素・アンモニア・CCS・SAFなどの新しいプラント需要が中長期の成長軸として期待されます。

共通の課題は、技能者の高齢化と担い手不足、2024年問題（時間外労働の上限規制）への対応です。配管や空調ダクトの工場でのユニット化、BIM（建築物の3次元モデル）を使った施工計画など、省人化・効率化が進んでいます。プラントでは、海外大型案件の採算管理が経営の安定に直結します。

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